欧州EV販売が急増、イラン戦争が消費者の受け入れに転換点をもたらす

ロイターが独占入手したデータによると、イラン戦争による燃料価格の高騰を受け、ヨーロッパでの電気自動車の需要が力強く成長しており、昨年の業界予測を下回るパフォーマンスから一転した。一部の事業者は、ヨーロッパのEV市場が転換点を迎えたとさえ考えている。

英国の研究機関New Automotiveと欧州の業界団体E-Mobility Europeが提供したデータによると、欧州16市場における4月の新車EV登録台数は、前年同期比で34%増加した。これらの市場は、欧州連合（EU）および欧州自由貿易連合（EFTA）の自動車総販売台数の80%以上を占めている。

さらにデータは、EV販売台数が、もともと受け入れが進んでいたデンマークやオランダ市場で急増しただけでなく、イタリアのような普及が遅れていた市場でも著しい成長を遂げたことを示している。

英国のEVメーカーOctopusのCEO、ガージート・グレワル氏は、同社の4月の新車需要が前年同期比で95%急増し、中古車需要はさらに160%も激増したと述べ、「これは一時的な現象ではなく、転換点だ」と語った。

ヨーロッパ各地では昨年、純電気自動車の販売台数も30%の成長率を示したが、普及状況は業界の期待には及ばず、ドイツの大手自動車メーカーであるフォルクスワーゲンや、フィアットの親会社であるステランティスなどは、数十億ドル規模の資産減損費用を計上せざるを得なかった。

しかし、今年2月28日に米国とイスラエルがイランを空爆し、前例のないエネルギー供給の混乱を引き起こした後、国際原油価格は1バレル100ドルを突破し、自動車購入希望者の計算に大きな変化が生じた。

スウェーデンの自動車メーカーVolvo（ボルボ）の最高商務責任者、エリック・セベリンソン氏は、同社のEV受注が増加傾向にあり、特にエントリーモデルの小型電動SUVであるEX30に関心を持つ購入者は、通常「燃料価格の上昇に最も敏感だ」と述べた。

フランスの自動車メーカー、ルノーも、英国市場における4月の新規登録車の半数がEVであり、イラン戦争の勃発以来、同社の英国公式サイトでのEV関連の問い合わせ件数が48%増加したと述べた。

フォルクスワーゲングループ傘下のブランド、SeatとCupraのCEOであるマーカス・ハウプト氏は今月初め、ドイツの販売チームからの報告として、新規受注に占めるEVの割合が60%近くに達しており、これは会社が当初設定した割り当ての25%を大幅に上回っていると明かした。

ヨーロッパの車両取引サイトでは、EVの新車および中古車の検索数が同様に著しく増加しており、中でも価格が手頃な車種を持つ中国ブランドへの問い合わせが特に顕著に増加している。

ドイツの取引プラットフォームCarwowは、イラン戦争勃発後、同プラットフォーム上でのEVの問い合わせ比率が、もともとの約40%から75%に急上昇し、一方で従来の内燃機関車は33%から16%に減少したと指摘した。中でも、中国のEV大手BYD（比亜迪）への問い合わせは、今年の第1四半期に驚異的な250倍の成長を遂げ、他の2つの中国EVメーカー、Leapmotor（零跑）とXpeng（小鵬）もそれぞれ436%と153%の急増を見せた。

別のヨーロッパの車両取引プラットフォームOLXも同様に、イラン戦争勃発以来、フランスのサイトでのEVの問い合わせが80%急増したと述べている。

1970年代にも、原油価格の急騰後に消費者がより燃費の良い車を選ぶという状況があったが、当時は原油価格が下落し、ガソリン代の負担が軽減されると、消費者は再び燃費の悪い車を購入するようになった。しかし、業界関係者によれば、今回は状況が異なる可能性がある。

OLXのCEO、クリスチャン・ギジー氏は、「イラン紛争は、人々の日常生活におけるエネルギー安全保障に対する見方を根本的に再構築した。ヨーロッパ人のEVに対する態度は、『いつか買うかもしれない』から『今すぐ買う』へと変わった」と指摘した。