トランプ氏の発言で和平への期待高まる、アジア株は大半が上昇

中央ニュース

（香港15日 AFP＝時事）トランプ米大統領は15日、米国とイランの第2回交渉が「今後2日以内」に行われる可能性があると述べた。ホルムズ海峡の再開と原油供給の回復に向けた合意への期待が高まり、アジア株式市場は上昇、原油価格は再び下落した。

AFP通信によると、イスラエルとレバノンが直接交渉の開始に合意したとのニュースも市場心理を後押しした。投資家は、米イラン間の脆弱な停火における主要な懸案事項となっているこの紛争が終結に向かうことを楽観視している。

パキスタンのイスラマバードで週末に行われた交渉が不調に終わった後、米国によるイランの港湾封鎖は続いているものの、トランプ氏は「ニューヨーク・ポスト（New York Post）」に対し、新たな交渉が間もなく始まる可能性があると語った。

ウォール街の主要3指数が全面的に上昇し、ナスダックとS&P500指数がともに戦前の高値を回復したことを受け、アジア株式市場もこれに追随して上昇した。

前取引日にウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）が約8％急落し、北海ブレント原油（Brent Crude）が4％超下落したのに続き、原油価格は本日さらに下落した。

シティ・インデックス（City Index）のアナリスト、フィオナ・シンコッタ（Fiona Cincotta）氏は、「圧力が続く一方で外交交渉に期待が寄せられており、原油価格は1バレル100ドルを割り込んだ。米債利回りも同時に低下し、株式市場の上昇を牽引した。これは地域の情勢変化に対する市場の感度の高さを示している。信頼できる外交的な出口戦略が示されれば、リスク選好はさらに強まるだろう」と指摘した。

日本の日経平均株価は本日、前日比0.4％高の58,134.24円で取引を終えた。香港のハンセン指数は0.3％高の25,947.32ポイント。上海総合指数は横ばいの4,027.21ポイントだった。

その他のアジア市場では、台北、ソウル、シドニー、シンガポール、ウェリントン、マニラが上昇した。クアラルンプール、ジャカルタは下落した。（編集：何宏儒）1150415

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