世界No.1*北欧発フードロス削減アプリ「Too Good To Go」6月より一都三県へサービス提供エリアを順次拡大

Key facts

  • 世界No.1*北欧発フードロス削減アプリ「Too Good To Go」6月より一都三県へサービス提供エリアを順次拡大
  • Too Good To Go Japanは、フードロス削減アプリ「Too Good To Go」のサービス提供エリアを、2026年6月より東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県の一都三県へ順次拡大する。かっぱ寿司、クリスピー・クリーム・ドーナツ、スーパーバリューが主要パートナーとして参画する。
  • Source: PR Times
  • Date: 2026年6月3日

Direct answer

Too Good To Go Japanは、フードロス削減アプリ「Too Good To Go」のサービス提供エリアを、2026年6月より東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県の一都三県へ順次拡大する。かっぱ寿司、クリスピー・クリーム・ドーナツ、スーパーバリューが主要パートナーとして参画する。

Citation
世界No.1*北欧発フードロス削減アプリ「Too Good To Go」6月より一都三県へサービス提供エリアを順次拡大 (2026年6月3日), PR Times
Source
PR Times
Date
2026年6月3日
Too Good To Go Japanは、フードロス削減アプリ「Too Good To Go」のサービス提供エリアを、2026年6月より東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県の一都三県へ順次拡大する。かっぱ寿司、クリスピー・クリーム・ドーナツ、スーパーバリューが主要パートナーとして参画する。
サービス拡大NQ 0/100出典:PR Times

📋 記事の処理履歴

  • 📰 発表: 2026年6月3日 23:00
  • 🔍 収集: 2026年6月3日 14:21
  • 🤖 AI分析完了: 2026年6月6日 23:35(収集から81時間14分後)
世界No.1*北欧発フードロス削減アプリ「Too Good To Go(トゥー・グッド・トゥ・ゴー)」を運営するToo Good To Go(本社:デンマーク)の日本法人、Too Good To Go Japan株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:大尾嘉 宏人、以下「Too Good To Go Japan」)は、6月よりサービス提供エリアを一都三県へ順次拡大することをお知らせいたします。

これまでToo Good To Goは東京都内を中心に飲食店や小売店のパートナー企業との連携を進め、サービス提供エリアおよび参加店舗を拡大してまいりました。今後も東京都内での展開を継続的に強化しながら、このたび、まずは大手チェーン店パートナーとともに、一都三県へ提供エリアを広げてまいります。

また、提供エリア拡大に伴い、一都三県エリアにおいて新たなパートナー企業の募集も行なっています。地域に根付いた個人経営の飲食店やベーカリー、カフェ、小売店から大手チェーン企業まで、業態・規模を問わず幅広い事業者様からのお問い合わせを受け付けています。

Too Good To Goは、ロスになる可能性のある食品を“新たな価値”へ転換する仕組みです。新たな販売機会の創出や新規顧客との接点拡大を目指しながら、フードロス削減に取り組む事業者の皆さまとともに、「おいしい選択。」をさらに広げてまいります。

世界No.1*:フードロス削減アプリにおけるユーザー数の世界No.1調査
・調査期間:2025年10月時点
・調査対象プラットフォーム:最大65か国にまたがるB2C向けフードマーケットプレイス88社
・調査方法:各競合について、ニュースフィード、プレスリリース、公式サイトにて公開されたユーザー数情報を調査(自社調べ)

■共に一都三県へ進出する主要パートナー

2026年6月より、一都三県エリアにおいて、以下パートナー企業の対象店舗で「Too Good To Go」を順次ご利用いただける予定です。
なお、サービス提供開始時期および対象店舗はパートナー企業ならびに店舗ごとに異なります。詳細は順次公開予定ですので、正式な開始時期については発表をお待ちください。

<パートナー企業> ※50音順
かっぱ寿司(カッパ・クリエイト株式会社)
クリスピー・クリーム・ドーナツ(クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社)
スーパーバリュー(株式会社スーパーバリュー)

■パートナー店舗にとっての新たな選択肢としての 「Too Good To Go」

「Too Good To Go」は、単なるフードロス削減アプリではなく、廃棄される可能性のある食品に新たな価値を与え、必要とする人へ届ける新しい流通の仕組みを提供しています。
これまで廃棄コストが生じていた食品を、おトクに提供することで収益化につながるほか、アプリの利用をきっかけに店舗を初めて訪れるユーザーも多く見られており、新たな顧客接点の創出にも貢献しています。
さらに、Too Good To Goの特徴である「サプライズバッグ」形式での提供により、店舗ごとに日々変動する余剰食品を柔軟に組み合わせて販売できるため、個別商品ごとに値引きシールを貼り替える必要がなく、店舗オペレーションの負荷軽減にもつながっています。
フードロス削減だけでなく、店舗運営の効率化や新たな販売機会の創出を両立できる仕組みとして多くの事業者から関心が高まっています。

Too Good To Go Japanでは、「食品を無駄にしたくない」「フードロス削減に取り組みたい」「新しい顧客接点をつくりたい」と考える飲食店・小売店のパートナー企業様を募集しています。地域に根付いた個人経営の店舗から大手チェーン企業まで、業態・規模を問わず、パートナーとの連携を進めてまいります。

参加のメリット
- 余剰食品の販売による収益化と廃棄コストの削減
- 新規顧客およびリピーター獲得(アプリユーザーの61%が未訪問店舗を選択、92%が再購入希望)
- 顧客単価アップ(アプリユーザーの41%がサプライズバッグに加えて他の商品も購入)
- ブランド認知(ユーザーの83%が参加ブランドへの好感度が向上)

*1 Too Good To Goマッチングプラットフォーム - アプリ内質問 24,613,459件(2025年2月13日更新)
*2 Too Good To Go 2022年調査、17市場の24,000人のユーザーを対象(2022年8月15日〜9月20日の間にサプライズバッグを購入)

お問い合わせはこちら :https://www.toogoodtogo.com/ja/surplus-food-marketplace#form

■Too Good To Go代表コメント(Too Good To Go Japan株式会社 代表取締役 大尾嘉 宏人(おおおか ひろと) )

「日本正式ローンチ以降、私たちの想像を超える反響をいただき、多くのユーザーの皆様から『自分の地域でも使いたい』という期待の声をいただいてきました。また、現在提携しているパートナー企業の皆様からも、新規顧客との接点創出や余剰食品の収益化といった確かな効果を実感いただいています。
こうしたユーザー・パートナー双方からの後押しを受け、このたび予想以上に早いタイミングで、一都三県へサービス提供エリアを広げられることを大変嬉しく思っています。
Too Good To Goは地域の加盟店舗様によるご協力があって、初めて成立するサービスです。私たちと一緒にフードロス削減に取り組んでいただける飲食店・小売店の皆様からのご連絡を、心よりお待ちしております。」

■Too Good To Goについて

Too Good To Go は、余った食品に価値を見出し、食品廃棄物のない地球を目指す、デンマーク発のソーシャルグッドカンパニーです。欧州、北米、アジア太平洋地域など21カ国で、1億2,000 万を超える登録ユーザーと20万以上の加盟パートナー企業とともに世界最大のフードロスマーケットプレイスを展開。これまで累計6億食以上のフードロス削減に貢献しました。グローサリーストア、ベーカリーカフェ、カジュアルレストラン、ファストフード、食品メーカーや卸業者など、幅広い業態と提携しており、Carrefour、ALDI、ユニリーバ、スターバックス、Whole Foods Market、SPAR、PAUL Group などが参加しています。日本国内においては、正式ローンチから約3ヶ月半で登録ユーザー数50万人を突破し、展開国21カ国の中でも最速の成長を記録しています。

<ビジョン・ミッション>
Too Good To Goは、「フードロスのない社会を目指す(WE DREAM OF A PLANET WITH NO FOOD WASTE)」をビジョンに掲げています。

よくある質問

Too Good To Goとは何ですか?

デンマーク発のフードロス削減アプリで、飲食店や小売店の余剰食品を「サプライズバッグ」として消費者に割引価格で販売するマーケットプレイスです。

サービス提供エリア拡大の開始時期は?

2026年6月より、東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県の一都三県へ順次拡大します。

新たに参加する主要パートナー企業は?

かっぱ寿司(カッパ・クリエイト)、クリスピー・クリーム・ドーナツ、スーパーバリューの3社です。

店舗にとってのメリットは?

余剰食品の収益化、廃棄コスト削減、新規顧客獲得、ブランド認知向上などが期待できます。

日本での登録ユーザー数は?

正式ローンチから約3ヶ月半で50万人を突破し、展開国21カ国中最速の成長を記録しています。