Teads Japan、カントリーマネージャーに中川 昂也が就任

Teads Japanは、新カントリーマネージャーに中川昂也氏が就任したことを発表しました。
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  • 📰 発表: 2026年3月31日 17:00

オープンインターネットのオムニチャネル広告プラットフォームであるTeads(NASDAQ: TEAD)は本日、日本法人のカントリーマネージャーに中川昂也が就任したことを発表いたします。中川は今後、日本国内の営業組織を統括し、日本市場における事業成長のさらなる加速を牽引してまいります。

Teads Japanは、2014年の日本市場参入以来、質の高いメディア環境と革新的な広告フォーマットを強みに、ブランドから信頼を得るパートナーとしての地位を確立してきました。さらに、主要メディアとのパートナーシップを通じてCTV領域への展開を進め、国内における事業の拡大を図っています。

中川は、TeadsのAPAC地域においてパートナーシップディレクター(代理店パートナーシップ担当)を務め、大手広告代理店やグローバルブランドとの戦略的パートナーシップを推進してきました。2014年の入社以来、日本およびAPAC地域におけるビジネスの中核を担ってきたほか、デジタル広告業界において10年以上にわたりリーダーシップを発揮し、豊富な知見を有しています。

TeadsのAPACマネージングディレクターであるSam Pattison(サム・パティソン)は、次のように述べています。
「中川は、テクノロジーに関する高い専門性、卓越したビジネス推進力、そして国内外のメディア環境に対する深い理解を兼ね備えています。Teadsがオムニチャネル広告プラットフォームへと進化する過程において、彼は極めて重要な役割を果たしてきました。日本における次なる成長とイノベーションのフェーズに向けて、彼のリーダーシップが大きな推進力となると確信しています。」

カントリーマネージャー就任に際し、中川は次のように述べています。
「デジタル広告業界は大きな転換期を迎えており、この変化を成長機会と捉え、次のフェーズを牽引できることを大変光栄に思います。メディアの多様化・細分化が進む中、広告主にとっての課題は単にリーチを拡大することではなく、いかにユーザーの関心を引き出し、価値ある接点を創出する点にあると考えています。こうした課題に応えるため、広告におけるアテンションの重要性は今後ますます高まっていきます。質の高いメディア環境と先進的なテクノロジーを掛け合わせ、広告主および媒体社の皆様とのパートナーシップを一層強化し、日本市場においてより大きな価値を提供してまいります。 」

Teadsについて

Teadsはオープンインターネットにおけるオムニチャネル広告プラットフォームとして、プレミアムメディアを通じて広告主にフルファネルの成果を提供しています。 ブランディングから購買促進まで、広告主の多様な目的に応じたメディア成果に注力し、予測AI技術の活用により、質の高いメディア環境・美しい広告クリエイティブ、精度の高いターゲティングと効果測定を組み合わせることで、広告投資の価値を最大化します。世界で最も規模の大きい広告プラットフォームの1つであり、10,000社以上の媒体社、20,000社以上の広告主と直接パートナーシップを結んでいます。ニューヨーク本社を拠点に、30カ国以上で約1,700名のグローバルチームを擁しています。

詳細については、www.teads.com をご覧ください。

会 社 名:Teads Japan 株式会社

所 在 地:東京都港区赤坂3-1-2 BIZCORE赤坂見附 9F

U R L :www.teads.com

よくある質問

Teads Japanの新カントリーマネージャーは誰ですか?

中川 昂也(なかがわ たかや)氏が就任しました。中川氏は2014年の入社以来、APAC地域でのパートナーシップディレクターなどを歴任し、デジタル広告業界で10年以上の経験を持つリーダーです。

中川氏の就任により、Teads Japanの事業はどう変わりますか?

日本国内の営業組織を統括し、日本市場における事業成長のさらなる加速を牽引します。特に、質の高いメディア環境と先進的なテクノロジーを活かし、広告主や媒体社とのパートナーシップを一層強化していく方針です。

Teadsはどのような広告プラットフォームですか?

オープンインターネットにおけるオムニチャネル広告プラットフォームです。予測AI技術を活用し、プレミアムメディアを通じてブランディングから購買促進まで、広告主の多様な目的に応じた成果を提供しています。

Teads Japanは現在、どのような領域に注力していますか?

質の高いメディア環境と革新的な広告フォーマットを強みとしつつ、現在は主要メディアとのパートナーシップを通じて、CTV(コネクテッドTV)領域への展開を積極的に進めています。