生活者見立て通信#020「野心はあるのに、動けない――。自己凍結状態の生活者」を公開

## 生活者見立て通信#020「野心はあるのに、動けない――。自己凍結状態の生活者」

リサーチとプランニングを手掛けるQO株式会社（代表取締役社長：恒藤優／本社：東京都中央区）は、2026年5月26日に生活者見立て通信の第20回「野心はあるのに、動けない――。自己凍結状態の生活者」を公開しました。

「生活者見立て通信」は、マーケティング戦略に関わる方々を対象に、QOのプランナーが世の中のトレンドや生活者インサイトを独自の「見立て」で解説するレポートです。

### 1. 着目した生活者動向

#### 「自己効力感」「自己肯定感」の低迷と「学習性無力感」
日本財団の調査（2024年）では、日本の若者は「将来が良くなる」「自分の行動で社会を変えられる」などの項目で調査対象国中、最下位となっており、自己効力感・自己肯定感の低さが浮き彫りとなっています。これは繰り返しの失敗経験などが重なる「学習性無力感」に起因すると考えられます。

#### 高まる「変わりたい」意識
一方、Grand View Researchによると、日本の自己啓発市場は今後も2030年にかけて年平均8%の成長が見込まれています。自分を成長させたい、変わりたいという意欲は依然として高い水準にあります。

#### 小さな手応えを求める傾向
「プチ育成」や「ゆる薬膳」といった、負担が少なく、その場で小さな変化や手応えを感じられる取り組みへの関心が高まっています。

### 2. QOプランナーの見立て

QOプランナーは、これらの動向を分析し、行動創出の鍵は入り口段階での「先取り成功体験」の設計にあると見立てました。最初の一歩を踏み出せない生活者に対し、小さな成功を実感させることで、自己凍結を解きほぐすアプローチが重要です。

この見立ては、特にZ世代女性（共感度74.7％）やY世代女性（共感度65.7％）から高い評価を得ています。「やる気がないわけではなく、出来ない自分と向き合いたくない」「少しでも成功体験があると前向きになれそう」といった声が寄せられました。

### 3. 今後の展開

本レポートの詳細は公式サイトおよび「MITATE Insight Lens（MIL）」にて公開中です。QO株式会社は、今後もこのような独自の分析を通じて、企業のマーケティング活動を支援してまいります。