4/1 AIノートアプリ「DeepNote」、Webアプリ版を正式リリース

AIノートアプリ「DeepNote」が、PC環境に最適化したWebアプリ版を2026年4月1日に正式リリース。
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  • 📰 発表: 2026年4月1日 00:07

株式会社NEXT STANDARDS(本社:東京都中央区、代表取締役:中尾 公洋)は、AIノートアプリ

「DeepNote」のWebアプリ版を2026年4月1日午後(時間未定)に正式リリースすることをお知らせいたします。

DeepNote Web app

DeepNoteは、会議や講義を録音するだけで、文字起こし・要約・テスト生成・リアルタイム翻訳までを自動で行うAIアプリです。これまでモバイルアプリを中心に提供してきましたが、このたびPC環境に最適化されたWebアプリ版をリリースすることで、より幅広いシーンでの活用を可能にしました。

■ Webアプリ版リリースの背景

近年、AIノートアプリの普及により、音声の文字起こしや要約といった「記録」の自動化は進んできました。一方で、多くのサービスは記録を残すこと自体が目的となっており、貴重な情報の利活用を十分に支援できていないという課題が存在します。

DeepNoteでは、こうした課題に対し、「録音前(会議や講義前)」・「録音中」・「録音後」の時間軸における情報活用に着目しました。

録音"前"

AIチャット機能により前回の振り返りや情報整理を行うことで、会議や講義の事前準備をサポート

録音"中"

AIアシスト機能により、途中経過での要点整理や、相手に確認すべき質問事項の提案、不明な用語のリアルタイム解説等を行うことで、その場での理解を支援

録音"後"

・AIチャット機能を通じて蓄積された音声データをもとに内容の深掘りやToDoの整理

・理解度チェック機能で、重要なポイントに絞って復習や振り返りを実施

上記のように、会議や講義に対する一連の流れで様々なサポート機能を兼ね備えることで、単なる記録にとどまらない「理解」から「意思決定」までを一貫してサポートします。

■ Webアプリ版のリリース時に追加された新機能

  1. AIアシスト機能

    「ここまでの要約」「キーポイント抽出」「質問提案」などをリアルタイムで提示し、会議や講義中の理解をサポート。

AIチャット画面

AIチャット機能で
過去の会議や授業内容を利活用

過去の膨大な議事録から必要な情報を瞬時に引き出し、専門用語の解説や内容の深掘りまで対応可能。

AIアシスト機能で
録音途中でも論点整理や用語解説

✓録音途中に、要約生成やキーポイントの抽出等が可能
✓AIがリアルタイムに質問事項を整理し、議論の質を向上
※Webアプリ版でのみご利用可能です

AIアシスト機能(※Webアプリ版のみ)

■ 今後の展開

今後は、個人向けに加え、法人向けサービスの提供にも注力してまいります。これまでのAIノートアプリは、法人の社内利用に限定されたケースが多く見られますが、DeepNoteではB to B to Cのモデルを強化し、企業の従業員だけでなく、その先にいる顧客に対しても価値を提供できるサービス展開を目指します。

すでに、デジタルコンテンツを提供する企業や学習塾・スクール事業者との協業が進んでおり、講義やコンテンツ体験の価値向上に貢献しています。今後もパートナー企業との連携を通じて、より多様なユーザー接点を創出し、音声情報を活用した新たな価値提供を推進してまいります。

■ サービス概要

サービス名:DeepNote
提供形態:Webアプリ / モバイルアプリ(iPhone/Apple Watch/iPad)
公式サイト:https://next-standards.com/deepnote

■ 会社概要

会社名:株式会社NEXT STANDARDS
代表者:中尾 公洋

■ 本件に関するお問い合わせ先

HP:https://next-standards.com/contact
Email:[email protected]

よくある質問

「DeepNote」のWebアプリ版はいつリリースされますか?

2026年4月1日午後(時間未定)に正式リリースされます。

Webアプリ版で追加された新機能は何ですか?

「AIアシスト機能」が追加され、会議や講義中にリアルタイムで要約やキーポイント抽出、質問提案などが行えるようになりました。また、AIチャット機能も強化され、過去の議事録からの情報検索や専門用語の解説などが可能になりました。

「DeepNote」はどのようなアプリですか?

会議や講義を録音するだけで、文字起こし・要約・テスト生成・リアルタイム翻訳までを自動で行うAIアプリです。

今後の事業展開について教えてください。

今後は個人向けに加え、法人向けサービスの提供にも注力し、B to B to Cモデルを強化して、企業の従業員だけでなくその先の顧客にも価値を提供できるサービス展開を目指します。