求人は7倍に急増し、「企業を探す」から「仕事を探す」へ。学年統合で変わった27卒のリクナビを徹底分析!【2026年6月度 リクナビリニューアル分析レポート】

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  • Date: 2026年6月25日

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分析用求人ビッグデータを提供する、株式会社フロッグ(所在地:東京都千代田区、代表取締役:阪野 香子、以下「当社」)は、「2026年6月度 リクナビリニューアル分析レポート」を発表しました。 概要 2027年卒向けサイトから大幅にリニューアルしたリクナビ。従来の「卒業年度ごと」のサイト構成から、全学年向けの統合型プラットフォームへと生まれ変わり、掲載方式や料金体系も大きく変更されました。 では、実際にリニューアルによって求人市場にはどのような変化が起きているのでしょうか。 本記事では、リクナビリニューアルの背景や変更点を整理するとともに、フロッグが保有する求人ビッグデータをもとに、求人数や掲載企業数、掲載サイトの変化、初任給の動向などを分析します。データから見える新卒採用市場の変化と、今後の採用活動への影響を探ります。 HRogチャートについて 採用マーケットの「今」がスグわかる 人材業界・採用担当者向け求人データ分析ツール 約150の求人媒体から蓄積された求人情報ビッグデータを、エクセルのピボットテーブルに近い形式で簡単に分析できるツールです。媒体、地域、職種など集計項目を自在にカスタ

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求人は7倍に急増し、「企業を探す」から「仕事を探す」へ。学年統合で変わった27卒のリクナビを徹底分析!【2026年6月度 リクナビリニューアル分析レポート】 (2026年6月25日), PR Times
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PR Times
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2026年6月25日

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  • 📰 発表: 2026年6月25日 22:00
  • 🔍 収集: 2026年6月25日 13:18
  • 🤖 AI分析完了: 2026年6月25日 13:19(収集から1分後)
分析用求人ビッグデータを提供する、株式会社フロッグ(所在地:東京都千代田区、代表取締役:阪野 香子、以下「当社」)は、「2026年6月度 リクナビリニューアル分析レポート」を発表しました。

概要

2027年卒向けサイトから大幅にリニューアルしたリクナビ。従来の「卒業年度ごと」のサイト構成から、全学年向けの統合型プラットフォームへと生まれ変わり、掲載方式や料金体系も大きく変更されました。

では、実際にリニューアルによって求人市場にはどのような変化が起きているのでしょうか。

本記事では、リクナビリニューアルの背景や変更点を整理するとともに、フロッグが保有する求人ビッグデータをもとに、求人数や掲載企業数、掲載サイトの変化、初任給の動向などを分析します。データから見える新卒採用市場の変化と、今後の採用活動への影響を探ります。

HRogチャートについて

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約150の求人媒体から蓄積された求人情報ビッグデータを、エクセルのピボットテーブルに近い形式で簡単に分析できるツールです。媒体、地域、職種など集計項目を自在にカスタマイズでき、採用マーケット動向の把握やアルバイト採用での周辺時給調査などを素早く&根拠をもって行うことができます。

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目次

- トピック

- リクナビのリニューアルの概要とは?

 - Indeed PLUSの概要

 - 新卒サイト「リクナビ」の変更点を紹介

- リクナビの求人動向はどう変わった?実際のデータで分析

 - 求人数は7倍に!求人数と企業数の変化

 - 1企業あたりの求人数はどのくらい?

 - 利用企業の規模はどう変化した?

 - 利用企業数は中小企業、求人数は大企業が中心

- リニューアル後のリクナビをマイナビと徹底比較してみた

 - マイナビとの併用が減少!企業の掲載サイトの動向

 - 初任給の変化について分析

- まとめ

- 調査概要

トピック

リクナビの求人数はリニューアル前後で約7倍に増加。一方で利用企業数は約3割減少した。

リクナビ2026掲載企業のうち5,701社が離脱する一方、新規掲載企業は1,847社となり、リニューアル後は利用企業の入れ替わりが進んでいる。

リニューアル後の1企業あたりの平均求人数は9件となり、職種やコースごとの複数出稿による露出強化が可能になった。

出稿企業では従業員50人以下の割合が3.51pt増加。クリック課金への変更を背景に、小規模企業にも利用が広がっている可能性がある。

マイナビとの併用企業は5,701社から3,966社へ減少。マイナビ単独利用企業は2,287社増加しており、掲載媒体の選定にも変化が見られる。

27卒のリクナビの初任給は25万円台が最多だが、重複求人を除外すると21万円台が最多となり、実際の水準はマイナビを下回る。

リクナビのリニューアルの概要とは?

リクルートは、「誰もがボタンひとつ、ワンクリックで仕事に就ける世界」の実現に向け、AIを活用した採用プロセスの効率化を進めています。

背景には、より良いマッチングを実現し、企業が人手不足に悩むことなく本来取り組みたい業務に注力できる環境と、求職者が自分に合った仕事に出会える環境の両立を目指す狙いがあります。

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人材業界売上No.1のリクルート。60年以上の歴史と現在の事業、未来像までまるごと解説!

Indeed PLUSの概要

Indeed PLUSは、2024年にリリースされた求人配信プラットフォームで、Indeedのマッチング技術を活用し、求人内容や応募状況に応じて最適な求人サイトへ自動掲載できます。

複数媒体への掲載や応募者管理を一元化でき、効率的に採用活動を進められる点がメリットです。

新卒サイト「リクナビ」の変更点を紹介

最も大きな変更点は、従来の「卒業年度ごとに分かれたサイト」から、全ての学年が利用できる統合型プラットフォームになった点です。これにより、就活本番の学生だけでなく、低学年のうちからインターンシップやキャリア教育プログラムを通じて仕事観を育てられる環境が整います。また、掲載形式も「企業単位」から「仕事・職種単位(コース別)」へと変わり、学生は企業名ではなく、自分がやりたい仕事を軸に求人を探しやすくなりました。

さらに、料金体系も従来の掲載課金型からクリック課金型へ移行しました。求人が閲覧された分だけ費用が発生する仕組みとなり、企業は初期費用を抑えながら柔軟に採用活動を行えるようになります。

こうした変化によって、新卒採用市場ではネームバリューだけではなく、仕事内容や価値観のマッチングが重要になっていきます。特に中小企業や専門職採用では、知名度を問わず仕事内容の魅力で学生と接点を持ちやすくなり、より精度の高いマッチングが期待できるでしょう。

リクナビの求人動向はどう変わった?実際のデータで分析

リニューアルによってリクナビの求人動向はどのように変わったのか。フロッグが保有する求人ビッグデータをもとに変化を見ていきます。

求人数は7倍に!求人数と企業数の変化

ひとつの企業が複数の求人を出稿できるようになり、リニューアル前のリクナビ2026の求人数が11,248件なのに対し、2027年卒のリクナビは広報解禁直後の2026年3月2日時点で、 70,884件と約7倍にまで増加しました。

ただし利用企業数はリクナビ2026が10,962社なのに対し、2027年卒のリクナビは7,108社と約3割減少しています。

サイトリニューアル後の求人数・企業数の推移は、求人数・企業数ともに2026年3月16日がピークで、求人数は73,459件、企業数は7,313件でした。その後は減少傾向にあり、2026年4月13日の求人数は63,332件と、1ヶ月ほどで約1万件減少しています。

このことからリニューアル後は、企業の採用方針や募集状況の変化が求人数に反映されやすくなったと考えられます。

続いて、掲載企業について詳しく見ていきます。リクナビ2026には掲載がなく、リニューアル後のリクナビで新たに掲載された企業は1,847社です。一方で、リクナビ2026には掲載していたものの、リニューアル後のリクナビでは掲載が確認できなかった企業は5,701社でした。

リクナビ2026掲載企業のうち5,701社が離脱した一方、新たに掲載された企業は1,847社でした。その結果、利用企業数は全体で約4,000社減少しています。

1企業あたりの求人数はどのくらい?

2026年3月2日時点の1企業あたりの求人数は平均9件、中央値は3件です。

以前のリクナビは企業ごとに1求人・1ページの掲載でしたが、リニューアル後は仕事・職種の各コースごとに掲載する仕組みに変更されています。そのため、複数求人を出すことにより、露出量を調整できるようになったと考えられます。

職種ごとに分けて求人を出しているケースが多く、職種別に見た1企業あたりの求人数のトップ3は、1位の飲食系が12.8件、2位の営業・事務で9.5件、3位の販売・接客が7.6件でした。

利用企業の規模はどう変化した?

リクナビ2026とリニューアル後のリクナビにおける出稿企業数を従業員規模別に比較すると、「50人以下」の企業割合が3.51pt増加しました。一方で、「5,001人以上」が0.20pt増加した以外のすべての規模で割合が減少しています。

新リクナビでは掲載課金からクリック課金へと料金体系が変更されており、従来と比べて出稿時の初期費用負担が抑えられています。そのため、これまでリクナビを利用していなかった小規模企業にとっても出稿しやすい環境となり、50人以下の企業割合が増加した可能性が考えられます。

利用企業数は中小企業、求人数は大企業が中心

続いて、リニューアル後のリクナビにおける求人数と出稿企業数の構成比を従業員規模別に比較しました。

出稿企業数では「50人以下」と「51〜200人」の企業が全体の半数以上を占めており、実際に利用している企業は中小企業が中心となっています。一方、求人数では「1,001〜5,000人」と「5,001人以上」の企業が過半数を占めており、大手企業の存在感が大きいことがわかります。

この背景には、企業規模による1社あたりの出稿求人数の違いがあると考えられます。例えば、「50人以下」の企業の平均求人数は約3件であるのに対し、「5,001人以上」の企業では約50件となっており、大手企業ほど複数の職種やコースを細かく分けて募集している傾向が見られます。

そのため、新リクナビでは利用企業数ベースでは中小企業の割合が高い一方で、求人数ベースでは大手企業が大きな割合を占める構造となっています。リニューアルによって利用企業の裾野は広がったものの、求人掲載数という観点では依然として大手企業の影響力が大きいことがうかがえます。

リニューアル後のリクナビをマイナビと徹底比較してみた

マイナビとの併用が減少!企業の掲載サイトの動向

企業が出稿するサイトにも変化が見られます。マイナビ2026とリクナビ2026の両方に出稿していた企業は5,701社でしたが、2027卒向けでは3,966社となり、1,735社減少しました。

マイナビとリクナビで出稿企業を比較すると、マイナビのみに掲載している企業は2026年は23,134社、2027年は25,421社へと2,287社増加しました。それに対し、リクナビのみに掲載している企業は2026年は5,260社でしたが、2027年は2,119社減少し3,141社になっています。

上記より、リクナビのリニューアル後は、マイナビとの併用企業が減少していることがわかります。また、マイナビのみを利用する企業が増加していることから、掲載媒体の選定にも変化が生じている可能性があります。

初任給の変化について分析

2026年卒向けのサイトを分析すると、リクナビに掲載されている求人の初任給は20万円台(15.22%)がボリュームゾーンであるのに対し、マイナビでは22万円台(16.74%)が最多となっており、マイナビの方が全体的に初任給が高めでした。

2027年卒向けのサイトでは、両サイトともに初任給が上昇傾向にあります。リクナビでは25万円台(12.09%)の割合が最も高く、次いで23万円台(12.05%)となっています。一方、マイナビで最も割合が高いのは23万円台(15.73%)、次いで22万円台(14.54% )でした。

ただし、リクナビのデータから重複している求人を除外した数値(※)を見ると、ボリュームゾーンは21万円台(13.20%)、20万円台(12.98%)、次いで22万円台(12.95%) となっており、マイナビ2027年よりも低いことがわかります。つまり、初任給が高めの企業が複数の求人を掲載した結果、サイト全体の初任給の平均が引き上げられていると考えられます。

※リクナビ2026と条件を近づけるため、「企業名」「職種大分類」「月給レンジ」が同一の求人を重複として扱っています。なお、実際には完全な同一求人ではない場合もあります。

こうした背景により、実際の掲載企業の初任給はマイナビ2027より2027年卒向けのリクナビの方が低いものの、サイト全体の平均は同等になっています。

ちなみに、マイナビには「初任給30万円以上~」といった初任給での絞り込み機能がありますが、リニューアル後のリクナビにはありません。

そのためリクナビでは、学生が初任給ベースで求人を見つけるのは難しいと考えられます。一方で、実際には初任給の高い企業の求人が多く掲載されているため、平均より初任給が低い企業の採用難易度がこれまでより上がる可能性もあるのではないでしょうか。

まとめ

リクナビのリニューアルにより、新卒採用は「企業を探す」から「仕事を探す」へと変化しつつあります。実際にデータを見ると、求人数は約7倍に増加した一方で、掲載企業数は減少しており、企業の求人掲載手法や採用戦略にも変化が見られました。

また、マイナビとの併用企業の減少や初任給の見え方の変化など、市場への影響も表れています。今後は企業規模や知名度だけでなく、仕事内容やキャリアの魅力をどれだけ具体的に伝えられるかが、採用成功の重要なポイントになりそうです。

調査概要

当社が収集した「マイナビ2026」「リクナビ2026」「マイナビ2027」「リクナビ(新卒採用)」に掲載の求人媒体より各卒業年度の求人情報を抽出し、集計した。

<集計対象期間>

2025年3月3日、2026年2月9日~2026年6月1日

<平均初任給の計算方法について>

求人情報の給与項目内にある給与情報を数値に変換し、月給の下限金額を合算して平均値を算出した。

求人ビッグデータについて

2014年から求人サイトのクローリング取得を開始し、現在では日本全国150以上のサイトから40億件以上の求人ビッグデータを保有しています。人材業界でのマーケティング調査や営業リストのほか、採用担当者の採用市場分析などにもご利用いただいております。また、景気動向の参考データとして官公庁や報道機関でのご活用も増えています。日本の採用市場の動向を明らかにする次世代民間データとして、幅広い業界のお客様にご活用いただいております。

【HRogチャートについて】

今回の調査で使用したように、「HRogチャート」では様々な求人媒体の求人データを横断して、媒体・地域・職種など様々な軸で集計できます。時給だけでなく、求人数や広告出稿金額なども調査することが可能です。

求人データを上手く活用することで、人材企業の営業活動や採用活動の効率は格段に向上します。

営業先の選定を効率よく行いたい

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このような課題感をお持ちの方は、ぜひ一度お問い合わせください。

▼「HRogチャート」サービス詳細

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会社概要

商号: 株式会社フロッグ

事業内容:求人ビッグデータ事業

所在地: 〒101-0041 東京都千代田区神田須田町1-18 アーバンスクエア神田ビル

設立: 2021年1月5日(株式会社ゴーリストより分社化)

資本金: 1,000万円

URL: https://hrog.co.jp

代表者: 阪野 香子

ご提供​サービス(一部)

​官公庁・研究・報道機関向け求人オルタナティブデータ提供サービス「HRogリスト for アカデミア」

​人材業界のための"求人"企業リスト「HRogリスト」

人材業界・採用担当者向け求人データ分析ツール「HRogチャート」

人材業界の一歩先を照らすメディア「HRog」

【HRogサービスに関するお問い合わせ先】

担当者名: 営業部

TEL: 03-5296-9595

Email: sales@hrog.co.jp

※当レポートにおいて、提供されているコンテンツ、データ(以下、「本コンテンツ等」と言います。)に関する著作権を含む諸権利は、株式会社フロッグに帰属しております。本コンテンツ等は販売が予定されるものであり、二次利用を原則的に禁止しております。本コンテンツ等のご利用を希望される場合には、当社にご連絡の上、ご利用ください(有償)。

よくある質問

What are the key facts in this article?

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