オフィスビルメディア『GRAND』｜タクシー・展示会と比較、BtoB決裁関与者全体への同時到達を解説

オフィスビルメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）より、BtoBの認知・指名検索施策を検討するマーケティング／事業責任者に向け、届く相手で読み解くタクシー広告・展示会・オフィスビル広告の構造比較についてお伝えします。

BtoBの購買は決裁者個人の一存ではなく、起案者・利用部門・情報システム・決裁者が連なる合議体の合意で進みます。本稿では、タクシー広告が『個人』に、展示会が『起案者』に強い接点を持つ一方で、出社すれば誰もが乗る日常動線＝エレベーターをはじめとするオフィスエリアへの広告配信により、同じ企業の合議体へ同一空間・同一内容の広告を届ける設計はオフィスビルメディアならではである、という構造的な差が存在します。

BtoBは「個人」ではなく「集団合議」で決まる——だから届ける相手の単位を変える

BtoB高単価商材の購買は、決裁者ひとりの判断では完結しません。一般的なB2B購買研究では、製品・サービスの導入は、起案者・利用部門・情報システム・購買・決裁者といった複数の購買関与者からなる合議体の合意プロセスとして進む、と整理されています。

ここで案件が止まる主因は、決裁者個人の明確な「NO」よりも、合議が噛み合わないことにあります。起案者は乗り気でも利用部門が様子見、決裁者は名前すら知らない——関与者ごとに認知も温度感もばらつき、社内で意思が揃わないまま検討が立ち消える。これがBtoBで頻発する「失注ではない停滞」です。

だとすれば、広告で届けるべき相手の単位は「個人」ではなく「合議体そのもの」になります。同じ企業の関与者全員が同じ情報に触れ、「自分も見た／同僚も見たはずだ」という共通認識（common knowledge）が生まれてはじめて、社内の合意形成＝『集団合議』が前に進みます。GRANDはこの『集団合議』に届くことを設計思想に置いたメディアです。

「誰に届くか」を構造で比較する——タクシー広告・展示会・オフィスビル広告

各媒体にはそれぞれ固有の役割があります。優劣ではなく、到達する相手の単位が異なる、という観点で整理します。

比較軸1：タクシーサイネージ＝「個人」には届くが「誰に」が見えにくい

移動中の個人に届く媒体です。届くかどうかは、その人がタクシーに乗るかどうか——本人の行動に依存します。経営者・役員に当たることもありますが、相乗りも含む不特定の個人への接触が中心で、「自社のどの相手に、どの企業に届いたか」は事後に見えにくい。個人には届きますが、同じ企業の合議メンバーを束ねて届ける構造ではありません。

比較軸2：展示会＝「起案者（提案者層）」までは届く

能動的に足を運ぶ起案者・情報収集担当——いわば提案者層を捕まえられる強力な接点です。ただし届くかどうかは、来場という本人の行動に依存します。決裁者・経営層の来場は限られ、合議体の「入口」となる一人を得ても、そこから先、利用部門・情報システム・決裁者へどう浸透するかは、その担当者が社内で資料を回し、説明し、稟議を起こす——いわば社内布教の巧拙に委ねられます。良い接点を1つ得ても、合議体全員に同じ情報が行き渡るかは出展企業側の社内事情に左右される、というのが構造上の到達点です。なお展示会は、GRANDで作った共通認識を商談化する出口として補完関係に立ちます。

比較軸3：オフィスビル広告（GRAND）＝「決裁者全員」へ同時に届く

タクシーは乗った人に、展示会は足を運んだ人に届く媒体です。これに対してエレベーターをはじめとしたオフィスエリアは、出社という日常動線そのものであり、乗る人を選びません。起案者も、利用部門も、情報システムも、決裁者も、執務フロアへ向かうには同じ箱に乗る——GRANDはこの動線へ全台配信するため、同じ企業の合議体が同一空間で同時に同じ広告へ接触する設計です。個々人が「知っている」だけでなく「自分も見た／同僚も見た」と分かる共通認識が生まれ、社内の合意形成が進みやすくなります。

主に届く相手

到達の条件

届く範囲

誰に届いたかの可視性

タクシー広告

移動中の個人

本人が乗る（行動に依存）

不特定個人（経営層含む可能性）

事後に見えにくい

展示会

起案者・情報収集担当

本人が来場する（行動に依存）

合議体の入口（1人）

来場者として把握可

オフィスビルメディア（GRAND）

決裁関与者全員

出社の日常動線（追加の行動を要しない）

同じ企業の起案者〜決裁者

届く企業層を事前に可視化

※本表は配信を絞るターゲティングの優劣を示すものではありません。GRANDは全台配信を前提に、どの企業層へ届くかが事前に分かる『リーチの可視化』を価値とします。

起案者の前で見せる（展示会）、個人に当てる（タクシー）は揃っても、合議体そのものへ同時に共通認識をつくる到達は、全台配信×乗る人を選ばないオフィス動線×合議体の同居という条件が重なって初めて成立します。出社すれば誰もが同じ箱に乗る——この日常動線の上で、起案者から決裁者までの合議体全員へ同時に同じ広告を届ける設計を持つのは、オフィスビルのエレベーターメディアならではの構造です。

「狙い撃つ」のではなく「届く先が事前に見える」——『リーチの可視化』

ここで重要なのは、GRANDが特定企業を「狙い撃つ」「アカウント単位で配信を絞る」メディアではない、という点です。GRANDは基本的に全台配信であり、価値は配信を絞ることではなく『リーチの可視化』——どのビル・どのテナント企業層へ届くかが出稿前に分かることにあります。

設置ビル1,700棟・リーチ可能テナント企業2.8万社のうち、国内上場企業1,620社（全上場企業3,918社の41.3％）へ届きます。設置ビルの上場企業含有率は7.7％で、日本平均0.13％の約57倍です。

※含有率7.7％は設置ビルのテナント区画を延べ（重複含む）で算定／1,620社・41.3％は名寄せ後のユニーク社数で、両者は算定基準が異なります。

届く先の企業層が事前に把握できるからこそ、合議体への到達が「結果論」ではなく「設計」になります。

要点：乗る人を選ばない動線だから、決裁者全体に同時到達できる（誰に届くか＝相手の単位）。全台配信だから、届く企業層が事前に見える（どこに届くか＝『リーチの可視化』）。この二つが重なるのがオフィスビル広告の構造です。

出典・背景

広告到達率（BLS実測）

GRAND広告到達率：64.6％（JR交通広告チャンネル37.6％の約1.7倍）

BLS＝ブランドリフト調査、全プラン無償付帯

接触者310sample／出稿後15営業日以内に納品

上場企業リーチ

リーチ可能な上場企業：1,620社＝国内全上場企業3,918社の41.3％（※出典：日本取引所グループ）

設置ビルの上場企業含有率：7.7％＝日本平均0.13％の約57倍（※法人約290万社・出典：国税庁 令和4年度）

算定基準の注記

含有率7.7％は設置ビルのテナント区画を延べ（重複含む）で算定

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