【GRAND独自調査】富裕層向け商材担当者必見——三菱地所グループのオフィスビルメディア『GRAND』、視聴者53%が個人金融資産1,000万円超

オフィスビルメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、金融・保険・不動産・高級消費財・教育など、富裕層向け高単価商品ブランドの広告主向けに、視聴者の富裕層比率を実証する調査結果を本日公開しました。

視聴者の個人金融資産1,000万円以上は53.0%、世帯金融資産1,000万円以上は60.4%、年収800万円以上が約3人に1人（35.9%）。さらに一般生活者との比較で個人年収1,500万円以上は8.1%（一般生活者の6.3倍）、個人金融資産1億円以上は7.6%（同3.3倍）、プラチナカード保有12.9%（同5.0倍）、ブラックカード保有4.3%（同4.5倍）という、超富裕層・プレミアム志向層の含有率が高いメディアであるといえます。

さらに資産運用に「興味あり」が76.9%（一般生活者の1.6倍）、「とても興味がある」だけで39.8%（同約1.9倍）と、能動的な資産形成意欲も高水準。加えて99%がビジネスパーソン、6割超が従業員500名以上の大企業勤務、約3人に1人が売上1,000億円以上のエンタープライズ企業勤務、係長以上の役職保有者が約半数で、「富裕層」と「法人決裁層」が同一人物に重なる構造が成立しています。

GRAND株式会社は、GRAND接触者（東京都内オフィスに勤務しGRANDを視聴した20歳以上の会社員男女）n=1,036 と 一般生活者（全国20歳以上）n=1,035 を対象に、二群比較で集計（2026年1月／調査会社マクロミル）。視聴者層の「富裕層×法人決裁層」としての純度を、一般生活者との対比で初めて定量化しました。