苗栗農改場が天敵「黒卵蜂」を量産、花東地域の有機稲害虫を効果的に抑制

中央社台北22日電。花東地域の有機稲田は近年、「イネクロカメムシ」による被害を受けていましたが、農業部苗栗区農業改良場が天敵昆虫「黒卵蜂」の量産および放飼技術を開発し、3年間で数百万匹を放飼した結果、害虫を効果的に抑制し、有機水稲の収穫量を回復させました。

農業部は本日、プレスリリースを発表し、「イネクロカメムシ」は日本統治時代に台湾の水稲5大害虫の1つに数えられていたが、近年は有機耕作面積の拡大に伴い、再び花東地域を襲っていると説明しました。

苗栗農改場の施佳宏場長は、「イネクロカメムシ」は農薬の広範な使用により、一時は潜在的な害虫に分類されていたが、関山鎮で100ヘクタール以上の稲田が有機耕作に転換されたことに伴い、2021年から2022年にかけて大発生し、収穫量が最大74％も激減したと述べました。また、成虫は稲刈り後に近隣の住宅へ飛来することが多く、周辺住民の生活にも多大な影響を及ぼしていました。

この害虫に対抗するため、苗栗農改場は「イネクロカメムシ」の天敵である「黒卵蜂」の選別に成功し、放飼技術のボトルネックを突破して量産体制を確立しました。さらに、農糧署の計画支援のもと、関山の地元有機米生産業者「梓園碾米工廠」と深く連携し、地元の産業力を結集して天敵である黒卵蜂の田間応用技術を推進し、発生源から害虫の密度を精密に抑制しました。

苗栗農改場の観察によると、関山地区の被害時の有機水稲収穫量は1ヘクタールあたり3.5トンでしたが、黒卵蜂の技術開発と応用により、収穫量は1ヘクタールあたり5.39〜5.56トン水準まで回復し、天敵昆虫による生物防除の卓越した成果を示しました。

苗栗農改場はすでに「黒卵蜂」を台東池上や花蓮富里などの有機農業区へ普及させており、害虫拡散のリスクを効果的に低減させています。統計によると、2023年から2025年にかけての累計放飼数は数百万匹に達しており、現在関山地区では散発的な被害が残るのみで、有機水稲の収穫量は害虫発生前の水準に回復しています。