テニス選手、大会待遇への不満続く　全仏に賞金不足を抗議する書簡

中央通信 （中央社パリ3日総合外電報道）テニス選手と四大大会の間で続く待遇をめぐる論争は昨年から広がっており、シナーやサバレンカを含む世界の有力選手らが連名で全仏オープンの主催者に書簡を送り、2026年の賞金配分と福利厚生措置に「深く失望している」と抗議した。 AFP通信によると、ほぼすべてのトップテニス選手は昨年、2通の書簡に署名し、四大大会の主催者に対して賞金の引き上げ、引退や産休の問題を改善するための選手基金の設立、さらに選手に影響する意思決定への参加権を求めていた。 この2通の書簡は、大会収入の22%を選手に配分することを目標としていた。これは男子プロテニス協会（ATP）および女子テニス協会（WTA）が共同開催する9つの1000ポイント級ツアー大会と同水準にするためだ。 男子世界王者のヤニック・シナー（Jannik Sinner）や女子世界王者のアリーナ・サバレンカ（Aryna Sabalenka）らは声明で、全仏が4月16日に賞金を9.5%引き上げると発表したものの、その増額幅は不十分だと述べた。 声明によると、昨年の全仏の収入は3億9500万ユーロに達し、前年比14%増だった。しかし賞金総額の増加は5.4%にとどまり、選手への配分比率は総収入の14.3%まで低下した。 声明は、今年の大会収入が4億ユーロを突破すると見込まれる一方で、選手の取り分は依然として15%を下回ると推計している。 書簡ではまた、全仏が選手側のその他の要求を無視しているとも批判した。「全仏の発表は、選手たちが過去1年にわたり継続的かつ正当に提起してきた構造的問題の解決にまったく役立っていない」としている。 「選手の福利厚生については何の進展もなく、四大大会における選手との正式な協議制度についても、その後の動きはない」 昨年の連名書簡に署名した選手名簿は公表されていないが、3月の第1通の書簡の写しによると、女子ランキング上位11人のうち10人が署名していた。 「四大大会が私たちと対話する意思を持っているなら、それはもちろん非常に良いことです。本来そうあるべきだからです。なぜもっと公開されたコミュニケーションがないのか、私には本当に理解できません」と、イガ・シフィオンテク（Iga Swiatek）は昨年11月、WTAファイナルズ（WTA Finals）で述べた。 男子では、シナー、ノバク・ジョコビッチ（Novak Djokovic）、アレクサンダー・ズベレフ（Alexander Zverev）、カルロス・アルカラス（Carlos Alcaraz）が署名者に含まれていた。ただし報道によれば、ジョコビッチはその後夏に送られた第2通の書簡には署名しなかった。 選手側の広報担当者は、ジョコビッチが今回も最新の連名書簡には署名していないと述べた。 昨年3月、ジョコビッチが2021年に創設したプロテニス選手協会（Professional Tennis Players' Association、PTPA）は、ほぼすべての他のテニス関連組織に対して一連の訴訟を起こした。 PTPAは全米オープン主催者を相手取った訴訟の中で、「2024年、全米オープンは単一の特製カクテルの販売だけで1280万ドルを売り上げ、その金額は男女シングルス優勝者の賞金合計を上回った」と指摘した。 この「ハニー・デュース（Honey Deuce）」という名の名物カクテルは、昨年の大会期間中、1杯23ドルで販売された。 ジョコビッチは今年1月、PTPAから離脱したと発表している。（翻訳：屈享平）1150504 事実と共に立つことを選んでください。皆さま一人ひとりの支援が、報道の自由を守る力になります。 中央社「一手新聞」アプリをダウンロードして、最新ニュースをリアルタイムで把握できます。 本サイトの文章、画像、映像は、許可なく転載、公開放送、公開送信、利用することを禁じます。