中東情勢の行方に市場が注目、アジア株は米株高を受けおおむね上昇

米イラン戦争の主要ニュース 中央通信 （中央社香港1日総合外電報道）国際原油価格は激しい変動を経て小幅に上昇した。投資家は米イラン戦争の今後の展開を引き続き注視しており、アジアの多くの国ではメーデーのため市場が休場となったが、本日取引が行われたアジア株式市場は、米国株の上昇を受けておおむね値上がりして引けた。 AFP通信によると、過去1週間、米国とイランの和平交渉は進展が止まり、双方が短期的にホルムズ海峡（Strait of Hormuz）の再開に向けた合意に達するのは難しいとみられており、この重要な航路は引き続き停滞している。 4月初めに米イラン停戦の情報が伝わり、国際原油価格は一時大幅に下落したが、最近は双方の協議が難航しているため、原油価格はすぐに反発した。米ニュースサイトAxiosは今週初め、トランプ米大統領（Donald Trump）が数日以内に、米中央軍（CENTCOM）のクーパー司令官（Brad Cooper）から、イランに対する作戦の新計画について説明を受けると報じた。米軍は、イラン奥深くの目標を攻撃するため、極超音速ミサイル「ダークイーグル」の配備も求めていると伝えられている。 この報道を受けて原油価格は急騰し、市場の懸念も深まった。特にトランプ氏は数日前、米国によるイラン港湾封鎖作戦が数カ月にわたって続く可能性があると警告したばかりだった。 6月渡しのブレント原油先物価格は昨日、一時5.6％急伸し、1バレル126ドルに達したが、終値では下落し114ドルまで戻した。6月渡しのウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物は小幅に上昇した。 投資家は、世界経済に深刻な打撃を与えているこの危機を終わらせるため、ワシントンとテヘランの動きを注視し、双方が新たな進展を得ることを期待している。 アジアの多くの国ではメーデーで市場が休場となったが、東京、シドニー、ウェリントンの株式市場は本日、米株高を受けて上昇して取引を終えた。 英国中央銀行のイングランド銀行（BOE）は昨日、政策金利を3.75％に据え置くことを決定した。ただし、中東戦争がインフレを押し上げ続ける場合、今後も利上げが必要になる可能性があると警告した。欧州中央銀行（ECB）も金利を2％に据え置くと発表し、戦争の影響により、経済成長とインフレ見通しをめぐるリスクが日増しに高まっていると指摘した。（翻訳編集：洪啓原）1150501 ニュースの自由を守る力となる一つ一つの支援をお願いします。 中央社「一手新聞」アプリをダウンロードし、最新ニュースをリアルタイムで把握できます。 本サイトの文章、画像、映像・音声は、許可なく転載、公開放送、公開送信、利用することはできません。