AI需要がTSMCの成長を牽引、年間30%超の増収へ――決算説明会の重要ポイント

【中央社】TSMCは16日、AI需要の急増を背景に第1四半期決算で好成績を収めました。1株当たり純利益は22.08台湾ドルに達し、売上高・利益ともに過去最高を更新。第2四半期もドルベースで1割の増収を見込んでいます。魏哲家会長は、通年の成長率が予想を上回る30%超に達する見通しを発表しました。また、顧客需要に応えるため、台湾、米国、日本で異例となる3ナノメートル製造プロセスの増産を決定しました。

決算説明会において、魏会長はAIの進化（生成AIからエージェント型AIへの移行）が高度なコンピューティング能力を必要としており、半導体需要を強力に押し上げていると強調。クラウドサービス事業者との対話を通じ、今後もポジティブな見通しを維持しています。これに伴い、クリーンルームの建設や設備導入を前倒しで進める方針です。

財務責任者の黄仁昭氏は、2026年の設備投資額が520億〜560億米ドルの範囲の上限に達する見込みであることを明らかにしました。これはAIやHPC（ハイパフォーマンスコンピューティング）など、構造的な需要の拡大に対応するための大規模投資です。

今後の生産計画として、2ナノメートル技術は2025年第4四半期から量産を開始します。3ナノメートル技術については、台湾の南科（2027年上半期）、米国アリゾナ第2工場（2027年下半期）、日本熊本第2工場（2028年）で順次生産を開始する計画です。また、次世代プロセス「A14」については2028年の量産を目指しており、現行の2ナノメートルと比較して消費電力や処理速度が大幅に向上する見込みです。

中東情勢の影響について黄氏は、原材料コスト上昇の可能性を認めつつも、サプライチェーンの多元化や現地調達の推進により、短期的には運営への影響はないとの見方を示しました。エネルギー供給についても台湾当局と連携し、安定確保を図っています。

競合他社の動きについて、テスラのイーロン・マスク氏が進める自社工場計画については「半導体製造には長い準備期間と巨額の投資が必要であり、近道はない」とコメント。インテルとの競争については「有力な競合相手として侮ることはない」と述べつつ、今後も自社の供給能力を最大限に高め、顧客ニーズを確実に応えていく姿勢を強調しました。