原油価格高騰：米専門家が分析する電気自動車（EV）への関心と販売動向

米イラン間の情勢緊迫化による原油価格の高騰を受け、自動車市場調査会社コックス・オートモーティブ（Cox Automotive）のディレクター、ステファニー・バルデス・ストリーティ氏は中央社の取材に対し、消費者の電気自動車（EV）への関心は高まっているものの、購入行動への反映には時間がかかるとの見解を示しました。

米国自動車協会（AAA）によると、4月15日時点の全米平均ガソリン価格は1ガロンあたり4.108ドルに達し、カリフォルニア州では6ドルに迫る水準となっています。これを受け、コックス・オートモーティブの調査では、今年3月のEVおよび省燃費車に関する検索数が昨年の第1四半期末比で約16%増加しました。ストリーティ氏は、「消費者は選択肢としてEVを検討し始めているが、行動変容には油価格の高止まりが長期間続く必要がある」と指摘します。

同社傘下のケリー・ブルー・ブック（Kelley Blue Book）の最新データでは、今年第1四半期のEV販売台数は前年同期比で27%減少しています。ストリーティ氏はその背景として、自動車保険料の急騰や高金利といった「手頃な価格（アフォーダビリティ）」の課題を挙げ、今年の全体的な新車販売台数は昨年を下回ると予想しています。

一方で、同氏はEV市場の長期的レジリエンス（回復力・強靭性）を強調しています。新政権による補助金撤廃などの政策変動はあるものの、エネルギー需要の増大や電池技術の国安関連性への注目、充電インフラの整備といった重要な推進要因は着実に進展していると分析しています。