米イラン戦争が世界のエネルギー供給に影響、NYT：中国は回復力を見せる

ニューヨーク・タイムズ紙は6日、中国は依然として世界最大の石油・天然ガス購入国であり、石油の4分の3を輸入に依存していると報じた。しかし、中国は何年にもわたり外国のエネルギーや原材料への依存を解消することに注力しており、米イラン戦争によって引き起こされたエネルギー供給危機において、他国よりも大きな回復力を見せている。報道は、中国が長年にわたり石油供給の危機に対処するために講じてきた措置を詳述している。早くも2019年には、当時の李克強首相が石炭火力発電や化学製品の生産に石炭を利用し、海上輸送される石油への依存度を減らすよう呼びかけた。これは、中国が以前提唱していた石炭廃止政策からの転換であった。2020年末、パンデミックによる海運と世界貿易の深刻な混乱、そして米国との緊張関係の高まりを受け、中国は、激動の時期を乗り切るための公式ロードマップを発表した。これは習近平総書記が主導したとされる。この記事は、中国共産党中央委員会の機関誌「求是」に掲載され、中国の産業界に対し「臥薪嘗胆」を呼びかけ、サプライチェーンの寸断の影響を受けないように、海外の競合他社よりも早く技術を発展させることを求めた。報道によると、トップからのシグナルは石油化学産業の拡大を促し、石油ではなく石炭で化学製品を生産する工場の建設を推進した。2020年、中国は1億5500万トンの標準石炭を化学製品の生産に使用した。2024年には2億7600万トンに増加し、2025年にはさらに15%増加して、米国の年間石炭消費量総額2億3000万トンを上回る見込みである。中国当局者は、石炭の使用は再生可能エネルギーへの依存度を高めるための移行期間であると述べており、中国政府は電力を使用して化学製品を生産する技術にも投資している。米イラン戦争による石油・天然ガスの不足と価格高騰の中、石炭を石油の代替として使用するという中国の措置は効果を発揮している。報道はさらに、中国は2004年に緊急石油備蓄を確立しており、米イラン戦争勃発前の今年1月から2月にかけて、石油輸入量は前年同期比15.8%増加したと指摘している。さらに、中国は近年、太陽光、風力、水力などの再生可能エネルギーを大力で発展させており、精製油、ディーゼル、ガソリンの需要は低下している。10年前、中国は世界最大の燃料自動車市場であったが、現在は世界最大の電気自動車市場となっている。ドイツのシンクタンク、メルカトル中国研究センター（MERICS）のアナリスト、ヨハンナ・クレープス氏は、「中国はこの出来事を、自給自足の道をさらに進むための刺激として捉えるだろう」と述べた。（編集：陳鎧妤/朱建陵）1150407