米市場でトマト価格が急騰、専門家は関税とイラン戦争が原因と指摘

中央社ニューヨーク29日電：ファストフードのハンバーガーから高級料理まで、トマトは欠かせない食材だが、過去1年間で米国のトマト価格はあらゆる食品の中で最大の上昇幅を記録し、消費者の家計を圧迫している。専門家は、関税措置やイラン戦争がコストを押し上げている要因の一つだと指摘する。AP通信によると、ニューヨークのシェフ、アイザック・ベルナル・カルバホ氏は「多くの家庭にとって、新鮮な野菜を買うという基本的なことさえ、深刻な経済的決断になっている」と嘆く。最新の消費者物価指数（CPI）によると、トマトの価格は前年同期比で約4割上昇し、コーヒー（18.5%）、ローストビーフ（17.8%）、冷凍魚介類（12%）などの他の食料品を大きく上回っている。米国が昨日発表した4月の個人消費支出（PCE）物価指数は前年比3.8%上昇し、過去3年で最高を記録した。農作物の収穫状況に加え、専門家はトマト価格の上昇の一部を、トランプ大統領の第2期政権における2大政策、すなわちイラン戦争と関税措置に帰している。戦争は原油価格と輸送コストを押し上げ、同時に米国はメキシコからのトマト輸入を免税とする協定から離脱した。メキシコは米国の主要なトマト供給国である。ウィチタ州立大学の経済学者ウシャ・ヘイリー氏は、これは「貿易政策、極端な気候、中東政策が絡み合った完璧な嵐」だと指摘する。現在、米国へのトマト輸入には17%の関税が課されている。連邦政府のデータによると、米国のトマト関税収入は2024年の1万6424ドルから、約460万ドルへと2万7879%も急増した。コストが消費者に転嫁される中、多くの市民がスーパーで撮影した動画で不満を漏らしており、1ポンドあたり8ドルという価格を避けるために自分で野菜を育てるという人もいる。しかし、最も打撃を受けているのはトマトを主要原料とする飲食業者である。リーハイ大学のサプライチェーン管理教授フィリップ・コールズ氏は、今年後半に米国内のトマト収穫が始まれば価格は下落するはずだと述べた。また、価格上昇は「農家が需要を満たすために栽培規模を拡大する動機になるが、作物の成長期間を考慮すると時間がかかる」と指摘した。