【26年卒 新入社員 約3,800人の勤続意欲】「今の会社で働き続けたい」65.4%。12年間で過去最高の割合

Key facts

  • 【26年卒 新入社員 約3,800人の勤続意欲】「今の会社で働き続けたい」65.4%。12年間で過去最高の割合
  • ALL DIFFERENTとラーニングイノベーション総合研究所は、2026年卒の新入社員3,849人を対象に意識調査を実施。66.3%が「今の会社で働き続けたい」と回答し、12年間で過去最高となった。勤続意向の背景には、良好な人間関係や給与水準、チームワーク重視の文化が影響している。
  • Source: PR Times
  • Date: 2026年6月17日

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ALL DIFFERENTとラーニングイノベーション総合研究所は、2026年卒の新入社員3,849人を対象に意識調査を実施。66.3%が「今の会社で働き続けたい」と回答し、12年間で過去最高となった。勤続意向の背景には、良好な人間関係や給与水準、チームワーク重視の文化が影響している。

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【26年卒 新入社員 約3,800人の勤続意欲】「今の会社で働き続けたい」65.4%。12年間で過去最高の割合 (2026年6月17日), PR Times
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PR Times
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2026年6月17日
ALL DIFFERENTとラーニングイノベーション総合研究所は、2026年卒の新入社員3,849人を対象に意識調査を実施。66.3%が「今の会社で働き続けたい」と回答し、12年間で過去最高となった。勤続意向の背景には、良好な人間関係や給与水準、チームワーク重視の文化が影響している。

📋 記事の処理履歴

  • 📰 発表: 2026年6月17日 19:00
  • 🔍 収集: 2026年6月17日 11:13
  • 🤖 AI分析完了: 2026年6月17日 11:27(収集から14分後)
累計20,000社470万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT(オールディファレント)株式会社(所在地:東京都千代田区 代表取締役社長:眞﨑大輔)および「人と組織の未来創り🄬」に関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所🄬は、2026年3月24日~5月6日の期間で、新入社員3,849人を対象に意識調査を行いました。本リリースでは、26年度卒のキャリアや勤続意向について調査・分析した結果を公表いたします。

背景

近年、不確実性の高まりや働き方の多様化を背景に、若手人材のキャリア観は大きく変容しています。終身雇用や年功序列の前提が揺らぐ中、Z世代を中心とする新入社員は、自分らしさや納得感を重視する傾向が強いといわれています。その一方で、選択肢の多様化が意思決定の難しさを生み、将来像を描き切れない層の存在も少なくないでしょう。本調査では、こうした環境変化を踏まえ、新入社員のキャリア志向と勤続意向の実態を明らかにしました。

調査結果の概要

キャリア志向、3人に1人が「専門職志向」、4人に1人が「管理職志向」

管理職志向の理由、「仲間と仕事をするのが好き」34.4%で初のトップ

専門職志向の理由、「いざというときに専門性を活かしたい」61.2%で断トツ

勤続意向、66.3%が「できれば今の会社で働き続けたい」と回答し、12年間で過去最高

働き続けたいと思う条件、「職場の人間関係が良い」「高い給与・賞与をもらえる」が二大トップ

長く働き続けたいと思う雰囲気・文化、「チームワークを重視する文化がある」が75.1%で断トツ

会社に求めるキャリア形成支援、「上司に相談できる機会」が半数以上で増加傾向

【考察】新入社員の持続的な成長を支援する育成戦略

調査結果の詳細

1.キャリア志向、3人に1人が「専門職志向」、4人に1人が「管理職志向」

はじめに、2026年度の新入社員へ、将来会社でどのような役割を担いたいか、質問しました。

結果、「専門性を極め、スペシャリストとしての道を進みたい(専門職)」30.7%、「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい(管理職)」が24.7%となり、専門職を志向する割合が高くなりました。

一方、「特にキャリアについての志向はなく、楽しく仕事をしていたい」(21.4%)、「まだはっきりしておらず、今後決めていきたい」(22.3%)、「わからない」(1.0%)と、キャリアが不明確な層は合計4割を超えました。

2014年以降の新入社員の回答を比較すると、「特にキャリアについての志向はなく、楽しく仕事をしていたい」、「まだはっきりしておらず、今後決めていきたい」、「わからない」と回答したキャリア不明確な層は、昨年より割合は減少したものの、調査開始の2014年度以降から増加している傾向が見られました(図1)。

図1の調査結果を男女別で比較しました。

男性は「特にキャリアについての志向はなく、楽しく仕事をしていたい」「まだはっきりしておらず、今後決めていきたい」と回答したキャリア不明確な層が、2014年度から徐々に増加しています。しかし、例年「専門性を極め、スペシャリストとしての道を進みたい(専門職)」、「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい(管理職)」といったキャリア志向が明確な層は、女性よりも高い傾向にあり、2026年度においてもそれぞれ10.6ポイント、2.7ポイント、男性が女性を上回りました。

一方、女性は「特にキャリアについての志向はなく、楽しく仕事をしていたい」、「まだはっきりしておらず、今後決めていきたい」、「わからない」といったキャリアが不明確な層が、男性よりも女性の方が高い傾向にあり、51.9%と半数以上がキャリア不明確の結果となりました(図2・3)。

2.管理職志向の理由、「仲間と仕事をするのが好き」34.4%で初のトップ

次に、図1の質問で「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい(管理職)」と回答した新入社員に対し、なぜリーダーになりたいと思ったか質問しました。

結果、「仲間と仕事をするのが好きだから」が34.4%と1位、次いで「人を束ねて、大きな仕事をしてみたいから」が33.3%となり、初めて順位が逆転しました。

12年前にトップだった「将来経営層として会社を引っぱっていきたいから」は減少傾向が続いていたものの、この2年間は微増傾向にあり、23.1%となりました(図4)。

3.専門職志向の理由、「いざというときに専門性を活かしたい」61.2%で断トツ

図1の質問で「専門性を極め、スペシャリストとしての道を進みたい(専門職)」と回答した新入社員に対し、 なぜ専門職になりたいと思ったか質問しました。

結果、「いざというときに専門性を活かして仕事をしていきたいから」が61.2%となり、初めて6割台に上りました。次に「一つの分野を追究してみたいから」が31.6%となりました。1位と2位の差は、29.6ポイントと過去最大となりました(図5)。

4.勤続意向、66.3%が「できれば今の会社で働き続けたい」と回答し、12年間で過去最高

続いて、2026年度の新入社員の勤続意向について見ていきます。

今の会社で働き続けたいか質問したところ、66.3%が「できれば今の会社で働き続けたい」と回答し、12年間で過去最高の割合となりました。「そのうち転職したい」と回答した割合は12.7%で、コロナ禍の2020年度以降の中で一番低い割合となりました(図6)。

5.働き続けたいと思う条件、「職場の人間関係が良い」「高い給与・賞与をもらえる」が二大トップ

今の会社で働き続けたいと思っている新入社員が過去最大の割合となりましたが、どのような状況であれば、今の会社で働き続けたいと思うか質問しました。

結果、「職場の人間関係が良い」が最も高く66.4%、「高い給与・賞与をもらえる」が61.0%と、6割超で続きました。一方、「仕事を通じて成長できる」(31.6%)と「やりたい仕事ができる」(23.6%)、「頑張りを認めてもらえる」(22.3%)は減少傾向が続いており、「仕事を通じて成長できる」は6年前より13.8ポイント低下しました(図7)。

6.長く働き続けたいと思う雰囲気・文化、「チームワークを重視する文化がある」が75.1%で断トツ

続いて、どんな雰囲気・文化の会社だと、長く働きたいと思うか質問しました。

結果、「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化がある」が75.1%で断トツとなりました。昨年も高い割合でしたが、さらに2.3ポイント高まりました。次いで「多様な考え方や働き方を尊重する文化がある」が34.2%、「学ぶことや自己成長、スキルアップを支援する文化がある」が24.4%と続きました(図8)。

7.会社に求めるキャリア形成支援、「上司に相談できる機会」が半数以上で増加傾向

最後に、キャリア形成支援について会社に期待することは何か質問しました。

結果、「上司に相談できる機会をつくってほしい」が56.5%でトップとなりました。この割合は

よくある質問

この調査の対象者は誰ですか?

2026年3月に卒業予定の新入社員3,849人です。全国のさまざまな業種に勤務しています。

勤続意向が過去最高になった理由は何ですか?

良好な人間関係、適正な報酬、チームワークを重視する文化が整ってきたことが主な要因です。

専門職志向の割合は増えていますか?

はい、30.7%が専門職志向で、前年を上回り、長期的にも増加傾向にあります。

管理職志向の理由で最も多かったのは?

「仲間と仕事をするのが好きだから」が34.4%で、初めてトップになりました。

会社に求める支援は何ですか?

「上司に相談できる機会」が56.5%と最も多く、相談環境の整備が求められています。