光で信号をそのまま伝送する光無線通信「Radio On Light」、小型一体型モデル「ROL v2」を開発

株式会社Zero To One Lab（本社：岡山県岡山市、代表取締役：神川佳久）は、2026年5月21日、独自の光無線通信技術「Radio On Light」において、小型一体型通信機器「ROL v2」（実運用時総重量：約1.1kg、通信制御部内蔵）を開発したことをお知らせします。本製品は、RF（高周波）信号の波形をそのまま光に重畳して伝送する独自方式を採用しています。従来必要であった外部コントローラーを本体内部に統合することで、建設現場や災害現場など、仮設性・可搬性が求められる環境に対応する小型一体型モデルとして開発しました。社会インフラの老朽化に伴う工事現場の増加や、自然災害時における緊急通信網の確保など、通信インフラにはこれまで以上の「即応性」と「設置の柔軟性」が求められています。また、水中・海中、地下、トンネル、港湾など、従来の有線通信や電波通信だけでは対応が難しい環境における通信ニーズも高まりつつあります。光ファイバーは高性能な通信インフラである一方、敷設工事を前提とするため、環境によっては柔軟な導入が難しいケースがあります。また、電波を用いた無線通信は広く普及している一方で、電波干渉や周波数帯の制約を受ける場合があります。当社はこれらの課題に対し、配線を必要とせず、柔軟に通信環境を構築できる光無線通信技術「Radio On Light」を開発してきました。当社は本技術を、有線通信・電波通信を補完する“第三の通信手段”として位置づけ、配線や電波環境に制約のある現場での活用を目指しています。今回、実運用フェーズを想定した「ROL v2」の展開を開始することで、有線・電波だけでは対応が難しい現場における新たな通信インフラ構築を推進します。本製品は、従来構成から大幅な設計刷新を行い、現場での実運用を見据えた小型一体型モデルです。従来型では、1Uサーバーラックサイズの独立したコントローラーを必要としていました。「ROL v2」では通信制御部を送受信機内部に統合したことで、システム全体の体積を大幅に削減。ラック設備を持たない仮設環境への導入が容易になりました。本体サイズは、横幅16.2cm × 奥行6.9cm × 高さ8.4cm（レンズ非装着）。重量は、レンズ装着時の実稼働状態でも約1.1kg（本体のみ約850g）を実現しました。これにより、建設現場の仮設足場、災害時の三脚設置、移動体への搭載検証など、実運用を想定した機動的な展開が可能です。通信制御部を内蔵することで、外部機器との接続構成を簡素化し、設置・撤収・移設時の負担を軽減します。これにより、実証実験や共同検証をより迅速に進めることが可能です。「Radio On Light」は、RF信号の波形をそのまま光に重畳して伝送する光無線通信技術です。RF信号の波形をそのまま光に重畳して伝送し、配線を必要とせず、設置環境に応じた柔軟な通信構築が可能です。高感度な受光技術により、太陽光など昼間の外乱光環境下でも安定した通信を実現します。GHz級の高速応答が可能な受光技術を採用し、将来的な高速化に対応できる受信基盤を備えています。また、複数ノード間での通信を可能とするメッシュ型ネットワーク構成に対応しています。最大伝送速度は2.0Gbps対応を想定しており、長距離伝送では当社屋外フィールドテストにおいて800mの通信接続を確認しました。※最大伝送速度2.0Gbpsは、機器構成に基づく設計上の理論値であり、800m伝送時の実効速度を示すものではありません。実際の通信速度・通信距離は、使用環境、設置条件、光軸調整、機器構成等により変動します。本技術は、インフラ老朽化対策・建設現場・トンネル等における配線代替、災害時の臨時・緊急通信インフラの構築、海中資源探査等を見据えた水中・海中通信の研究開発・実証用途、港湾設備・大型クレーン等の電波干渉環境、工場・プラント設備における閉域通信網構築、移動体通信・産業用ドローン向け通信技術の検証、既存通信インフラと組み合わせたラストワンホップ接続、閉域網・専用ネットワーク環境における柔軟な無線リンク構築といった「通信困難環境」における課題解決を想定しています。代表取締役の神川佳久は、「通信インフラは、これまで光ファイバーなどの有線通信と、電波を用いた無線通信を中心に発展してきました。一方で、災害現場、建設現場、港湾、工場、水中など、既存の通信手段だけでは対応が難しい環境は数多く存在します。当社はRadio On Lightを、既存インフラを補完する新たな通信手段として実用化し、必要な場所に柔軟に通信環境を構築できる社会の実現を目指してまいります」と述べています。今後は、建設・インフラ・防災・港湾・産業設備・水中通信などの領域において、実証実験および共同検証にご協力いただける企業・研究機関との連携を進めてまいります。