東大新入生の約6人に1人が、長期インターン求人サイト「UT-Board」に登録──過去最多を更新

ハイクラス大学生向け長期インターン求人サイト「UT-Board」を運営する株式会社Brotialは、UT-Boardにおける2026年度の東京大学新入生の登録者数が、2026年3月1日から5月23日までの約2ヶ月半で487名に達したことを発表します。

これは2026年度の東京大学合格者3,083名の約15.8%、すなわち東大新入生の約6人に1人が、入学直後からキャリアを見据え、就活に向けて能動的に動き出していることを示しています。この背景には、「① 難関大学生のキャリア意識の早期化」と、「② 新卒採用チャネルとしての長期インターンの台頭」という、採用・就活市場における2つのトレンドがあります。

東大新入生の約6人に1人にあたる487名がUT-Boardに登録、過去最多ペースで推移

2026年の3月1日から5月23日の期間に、東京大学新入生のうち487名が長期インターン求人サイト「UT-Board」に登録しました。

これは2026年度東京大学合格者総数3,083名の約15.8%、すなわち東大新入生の約6人に1人に相当します。東京大学の合格発表（一般選抜）は2026年3月10日ですので、そこからわずか2ヶ月半で、新入生の6人に1人が登録した計算になります。

背景①：難関大学生のキャリア意識の急速な早期化

ハイクラス就活において長期インターン経験は「実質的な必須条件」に

戦略コンサルティングファーム、外資系投資銀行、総合商社をはじめとするハイクラス企業の就職活動は、近年早期化が進んでおり、大学3年次のサマーインターンシップから実質的な選考が開始します。

このようなハイクラス企業を目指す就活生の間では、在学中に複数社での長期インターンを経験し、就職活動の面接の場でもその経験をガクチカとして話すことが近年標準的になりつつあります。

長期インターンを通したビジネス経験を持たない就活生は選考上不利となる構造が定着しつつあり、難関大学生にとって長期インターン参加は、ハイクラス就活を見据える上で実質的な必須条件となっています。

全大学生では3%、でもハイクラス就活生では当たり前。広がる二極化

リクルート就職みらい研究所『就職白書2023』によれば、インターンシップ・1day仕事体験の参加者のうち、期間が3ヶ月以上の「長期インターン」に参加した学生はわずか3.0%でした。

長期インターン経験を必須と認識するハイクラス就活生と、一般層大学生の間のギャップは大きく広がりつつあります。難関大学生は入学前から長期インターン経験の必要性を認識しており、「入学時点で既にキャリアや就職活動の見通しを立てている」状態が、難関大学新入生の標準像になりつつあります。

背景②：新卒採用チャネルとしての長期インターンの台頭

長期インターン先の企業へそのまま入社するケースも

長期インターンは従来、学生にとって実務経験を積む場でした。しかし近年は、長期インターン先の企業にそのまま新卒入社する学生も出てきています。

弊社が運営する長期インターン求人サイト「UT-Board」でも、2026年卒の利用者の中に、長期インターン先の企業へそのまま入社したケースが見られます。

企業の側から見ても、長期インターンには利点があります。短い選考では分からない、実際の業務での活躍ぶりを見て適性を判断できること。そして数ヶ月という長い時間をかけて、学生と信頼関係を築けること。こうした理由から、長期インターンを新卒採用の入り口として使う動きが広がっています。

ベンチャー企業においては、長期インターンを使ってじっくりと学生との関係を構築していく動きが増えています。また大企業においても、たとえば富士通では、長期インターンの受け入れを従来の約10倍にあたる300名規模まで広げています。