【管理職選抜・育成プログラム活用実態調査】センターメソッド型アセスメント導入企業の約9割が効果を実感──運用の仕組みづくりが人材戦略の次の焦点に

人材アセスメントを軸としたリーダー選抜・育成を支援している株式会社リードクリエイト（本社：東京都渋谷区、代表取締役 赤塚 史哉）は、2026年1月16日から2月13日にかけて、センターメソッド型アセスメント導入企業99社を対象とした「アセスメントプログラム活用実態調査2026」を実施しました。

この調査から、86.9%の企業がアセスメント結果に高い納得感を示しており、受講者の自己理解の深化や評価基準の共通化において効果を実感していることが確認されました。一方で、組織横断でのデータ活用や経営判断への接続に向けた活用プロセス設計と現場連携の整備が求められており、アセスメントを「評価・内省ツール」から「意思決定につながる仕組み」へと進化させることが次の重要課題であることが明らかになりました。

2023年3月期より有価証券報告書への人的資本情報の開示が上場企業に義務化され、2026年3月期からはさらに開示要件が拡充されました。こうした要求水準の高まりを背景に、人材データをいかに蓄積・活用し、経営判断や人材戦略へと接続するかが人事部門の重要テーマとなっています。

調査結果のハイライトとして、アセスメントは自己理解の深化と評価基準の共通化に高い効果を発揮しており、効果実感として最も多かったのは「受講者が自身の強みや課題を客観的に認識できるようになった」（80.8%）でした。活用領域は「キャリア開発・本人の気づき支援」（77.8%）や「登用・配置判断の質向上」（60.6%）が上位を占めています。

人材データは受講者本人（92.9%）や直属の上長（86.9%）を中心に共有されていますが、タレントマネジメントシステム等への連携はこれからの段階にあります。導入企業が今後最も関心を寄せるテーマは「個人の行動変容・キャリア自律の促進」（53.5%）、「後継者選抜・タレントプール運営への活用」（50.5%）となっており、アセスメントが人材育成と組織戦略をつなぐ基盤へと進化することが期待されています。

株式会社リードクリエイトは、今回の調査結果をもとに、アセスメント結果が現場で継続的に活用されるためのプログラム設計・運用の改善に取り組み、企業の持続的な成長に貢献してまいります。