“なぜ中小企業の管理職は経営目線で「考えない」のか？「動かない」のか？「育てない」のか？” 中小企業経営者のための「管理職教育」手法　公開セミナーを、5月19日に東京にて開催

日本の人材・組織開発に強みがある、株式会社新経営サービス（本社：京都府京都市、代表取締役社長：森谷克也）は、会場参加型セミナー「なぜ中小企業の管理職は経営目線で「考えない」のか？「動かない」のか？「育てない」のか？」を、2026年5月19日（火）14:00〜16:15に東京のKFC Hall & Rooms（東京都墨田区）、にて開催いたします。









https://www.skg.co.jp/tokyo/5372/









本セミナーは、中小企業の経営者、経営幹部、人事部門責任者を対象に、人事担当者としての経験を基に、中小企業経営を組織・人材開発の観点からサポートしてきたコンサルタントが、事例を交えながら対策の方向性をご紹介いたします。




■ 開催背景




「慢性的な人材不足」、「困難な価格転嫁」、「DX化の遅れ」…。厳しい局面が続く中小企業経営において、「外部環境の厳しさ」を原因に挙げる声が耳に入ります。しかし、同じ条件下でも着実に次の成長段階へと進む企業もあります。その差は何か？それは「人」であり、中でも組織の中核を担う「管理職」が進化しているかどうか、の差と考えられます。多くの中小企業の管理職には”考え方”、”動き方”、”部下の育て方”に問題があり、苦心する姿が常態化しています。ここを改善しなければ、現状の成果は元より、将来的な組織成長も期待できません。




本セミナーでは、人事担当者としての経験を基に、中小企業経営を組織・人材開発の観点からサポートしてきたコンサルタントが、事例を交えながら対策の方向性をご紹介いたします。




■ 登壇者










講師：岡野隆宏




岡野　隆宏　（新経営サービス　マネジャー）







広告会社、研修会社にて人事・教育に関する実務を担当。その経験を基に、主に中堅・中小企業の組織・人材開発を展開中。




クライアント企業に対する研修のみならず、外部団体での講演も精力的に行っている。受講者からは「現場経験に基づいた話に説得力があり、勇気づけられる」と定評がある。著書に「管理職の手帳 BASIC100」がある。




弊社「実践管理者養成講座」担当講師。













■ プログラム内容




Ⅰ．中小企業の成長を鈍化させている原因










中小企業を取り巻く外部環境










成長企業と鈍化企業の違い










Ⅱ．管理職の「考えない」「動かない」「育てない」はなぜ起こるのか










トランジションにつまづくケース～「現状維持バイアス」










蔓延する指示待ち～「経営（上位）者依存症」










タテ割り職が強い文化の影響～「自部門至上主義」










本来的な期待役割の認識不足～「我流マネジメント」










思考停止状態で臨むタスク～「前例踏襲」










部下を育てる意識の希薄さ～「育成放棄」










Ⅲ．管理職の進化を生み出す仕掛け　










正しい役割認識が成果創出の第一歩










「未来のための問題」をデザインする力










情報量にモノをいわせる










今、見えている景色が本当に正しいか？視点をズラす方法










関係性が変わると動きも変わる










相互理解がもたらす組織の効果










逆算思考でつくる未来










部下との心理的距離を埋める方法










「思考過多」からの脱却










Ⅳ．組織改革の具体的な事例紹介　　　　etc.




■ セミナー開催概要　なぜ中小企業の管理職は経営目線で「考えない」のか？「動かない」のか？「育てない」のか？


















開催形式






会場参加型セミナー








対象者






経営者、経営幹部、人事部門責任者








参加費






3,000円（税込）








主催






株式会社新経営サービス













【東京開催】

















開催日時






2026年05月19日(火)　14:00～16:15（受付開始　13:30）








会場






KFC Hall & Rooms




東京都墨田区横網一丁目6番1号（都営地下鉄大江戸線「両国駅」A1出入口に直結）








定員






30名（1社2名様まで）








申込






https://www.skg.co.jp/tokyo/5372/













■ 過去のセミナー開催実績










2026年02月24日(火) 【東京】中小企業の幹部・管理職の「意識」「行動」はこれで変わる！










2026年03月25日(水) 【大阪】評価制度が機能しない原因は「評価者」にある










■ 関連情報










株式会社新経営サービス コーポレートサイト










過去のセミナー実績










人材・組織開発サービス










管理職研修 専門サイト










評価者研修 専門サイト










■ 株式会社新経営サービスについて




株式会社新経営サービスは、1957年に税理士事務所として創業し、1978年には経営支援部門を独立させ、株式会社として設立しました。現在では、一部上場企業からスタートアップ企業まで、2,000社を超えるお客様にご信頼をいただき、企業の持続的な成長と発展を支援する経営の専門家集団として活動しています。




成長戦略の策定と推進、人事制度改革、人材育成、企業文化の浸透など、幅広い経営課題に対応し、実践的なソリューションを提供しています。




また、商工会議所、金融機関、経営者協会、産業支援機関など、多様な団体に専門コンサルタントを講師として派遣し、知見の共有にも力を注いでいます。これまでに当社コンサルタントによる出版書籍は30冊を超え、経営ノウハウの情報発信にも積極的に取り組んでいます。

















会社名






株式会社新経営サービス








所在地






〒600-8102




京都府京都市下京区河原町五条西入本覚寺前町830 京都EHビル6F








代表者






代表取締役社長　森谷克也








設立






1978年








事業内容






組織・人事コンサルティング、人事制度構築支援、人事戦略策定支援、組織開発ソリューション、各種診断・サーベイ、人事関連セミナー・研修事業








コンサルティング実績






累計1,000社以上（製造業、小売業、IT業、建設業、サービス業など）



















◆ 人事戦略研究所　（https://jinji.jp/）





人事戦略研究所は、上場企業から中小企業まで、これまでに累計1,000社を超える企業の人事制度改革を支援してきました。




業種や規模を問わず、人事評価制度・賃金制度の構築をはじめ、制度の定着支援や人事戦略コンサルティングなど、企業の実情に沿ったサービスを全国で提供しています。




私たちは、制度設計にとどまらず「現場で機能する運用」までを視野に入れ、経営の意図を人事の仕組みに落とし込みながら、社員の成長を組織成果へと結びつけることを重視しています。




経営者・人事責任者と伴走し、課題の整理から設計、導入、定着までを一貫して支援することで、企業の組織力強化と人材育成の実行力向上に貢献しています。





◆ 人材開発部　（https://skg-od.jp/）





人材開発部は、中堅・中小企業を対象に、理論や知識の習得にとどまらず、現場の実践に根ざした人材・組織開発、研修、コンサルティングを展開しています。




基幹講座である「経営者大学」は、1987年の開講以来、経営者・後継者・経営幹部を中心に、1,400名を超える企業リーダーを育成してきました。また、「実践管理者養成講座」は1991年のスタート以来、500名以上の管理者の成長を支援しています。さらに、管理者パフォーマンス向上プログラム、組織変革プログラム、360度リーダーシップ研修、組織マインド変革プログラム、評価者研修、OJT教育推進プログラムなど、多彩な人材育成メニューを通じて、組織の成長をサポートしています。





◆ 経営支援部　（https://chusho-keiei.jp/）





経営支援部は、中堅・中小企業の経営改善を専門とするプロフェッショナル集団です。




これまでに700社を超える企業の経営計画策定を支援しており、そこで培った実績とノウハウを活かして、事業承継後の経営基盤強化やさらなる成長をサポートしています。




経営革新や補助金の活用など、企業成長に向けたあらゆる取り組みを、計画策定から実行まで一貫して支援。総合的なアプローチと時流を踏まえたノウハウで、実効性の高い成果を生み出します。




また、顧客企業の顧問税理士との連携はもちろん、事業承継をはじめとする経営課題にも、グループ内の税理士・社労士や提携弁護士などの専門家とチームを組み、総合的な解決を図っています。