【実地震波により検証】「防振×耐震」の準構造化天井「SZGV」を発売

三洋工業は、防振と耐震を両立させた準構造化天井システム「SZGV」を5月29日に発売した。ヤクモとの共同開発による独自金具を採用し、吊り天井方式を脱却。防災科学技術研究所の「E-ディフェンス」での実地震波加振試験により、大地震時でも損傷がないことを実証済み。映画館や音楽ホールなど、振動対策と安全性が同時に求められる大空間での利用を想定している。
techNQ 54/100出典:PR Times

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  • 📰 発表: 2026年5月29日 14:00
  • 🔍 収集: 2026年6月1日 03:21(発表から61時間21分後)
  • 🤖 AI分析完了: 2026年6月1日 07:49(収集から4時間27分後)
三洋工業株式会社(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:山岸 茂、証券コード:5958、以下当社)は、このたび振動対策と耐震対策を同時に求められる建築空間に向けて、従来の特定天井の枠組みから脱却することになる、吊り天井方式ではなく準構造化天井仕様の防振・耐震天井システム「SZGV」を5月29日に発売しました。

発売に先立ち、防災科学技術研究所「E-ディフェンス」にて実施された実台加振実験に参加し(2026年4月10日当社ニュースリリース)、阪神・淡路大震災や熊本地震などの実地震波による加振試験にて大地震時でも脱落・損傷がないことを確認し、防振が求められる空間においても、安全性と快適性の両立を実現する新たな天井システムを開発しました。

当社は耐震についての様々な知見を製品開発等に活かし、製品設計段階において安全性を十分に考慮し、しっかりと検証したうえで、製品への信頼による安全を人々の安心へとつなげて、安心・安全な社会の構築に貢献することで人々の未来を守っていきます。

■防振が求められる空間における「天井落下リスク」

映画館(シネコン)や音響空間、鉄道関連施設などでは、振動を低減する防振対策が不可欠となります。その多くは大空間であり、一般的な防振天井は地震時には天井脱落による重大な被害リスクを抱える吊り天井仕様が主流で、耐震対策として地震による揺れを防ぐためのブレースの配置、定期点検、維持管理負担といった課題がありました。「特定天井」(高さ6m超、面積200㎡超、質量2kg/㎡超の吊り天井)には厳しい基準を対応する必要があります。

そこで当社は、防振と耐震の両立が難しいことに対して、防振対策のエンジニアリング企業のヤクモ株式会社との共同開発により、吊り天井方式ではなく、「特定天井」とならなくてもよい「準構造化天井型 防振・耐震天井」という解決策を新たに提案ができることになりました。

■製品について

本製品は、音の伝播を防ぐ防振機構と準構造化天井(下地から天井面そのものまでを構造的に安全性を確保して設計施工したもの)を融合した天井システムの構法です。特に防振が求められる空間において、安全性と快適性の両立が可能になるため利用を想定しています。

吊り天井仕様ではないため、地震による揺れを防ぐためのブレースを通じて振動が伝搬してしまうことがなく、上部主体構造と天井部分が「構造」として一体となって動くとみなされる準構造化天井の仕様に今回新たに開発したオリジナル金具「SZGV防振金具」(特許出願中)で防振と耐震を両立が可能となりました。

性能という品質確保のため、各種試験を実施し、しっかりと性能を確認しています。防振性能においては絶縁試験にて固有振動数が10Hz以下であること、計算値と実測値での大きな差がないことを確認し、耐震性能においてはユニット試験にて天井システムの固有周期が0.1 秒以下であること、加振試験にて天井面材と天井下地部材の損傷がないこと、実大三次元振動破壊実験にて実地震波を三軸方向での加振においても天井面材と天井下地部材の損傷がないことを確認した、安全性と快適性の両立した天井システムです。

■製品の主な特長

防振×耐震天井システム
準構造化天井に防振機構を組み込むことで、振動を低減し、防振性能(固有振動数が10Hz以下)を確保しながら、地震時には主体構造と一体挙動し、耐震性能(固有周期0.1秒以下)の確保が可能な天井システムの構法。

防振と耐震を両立させるオリジナル部材「SZGV防振金具」
平常時は防振ゴムにより音による振動を絶縁し、地震時には変位を抑制する防振金具。

■製品の利用が想定される建物用途

「防振・耐震天井 SZGV」は、「快適性」と「安全性」を同時に求められる以下のような用途での利用を想定しています。

シネマコンプレックス(映画館)
音楽ホール、多目的ホール
鉄道高架下・駅施設・再開発等の駅複合施設
振動が問題となる民間建築物 など

準構造化天井をベースとした本システムは、「快適性」と「安全性」との両立ができ、また維持管理負担の低減にも寄与します。

よくある質問

台湾の耐震基準に適合しますか?

本製品は日本の厳しい耐震試験をクリアしていますが、台湾での導入には現地の建築技術規則および耐震設計規範に基づく構造計算と適合性評価が必要です。