プルーフポイント、デロイト トーマツ ミック経済研究所の調査において、日本のアンチスパムメール市場で出荷金額シェア1位を3年連続で獲得

サイバーセキュリティとコンプライアンス分野のリーディング カンパニーである日本プルーフポイント株式会社 (本社：東京都千代田区、代表取締役社長：野村 健、以下プルーフポイント)は、デロイト トーマツ ミック経済研究所の調査レポート「外部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望 2025年度」において、国内「アンチスパムメール」市場の出荷金額ベースで、2024年の市場シェア24.1%となり、第1位を獲得しました。202５年の市場シェアも、29.1%で第1位となる見込みです。

同調査によると、プルーフポイントの出荷金額シェアが2022年から2025年（見込み）にかけて一貫して成長していることが示されています。レポートでは、この成長の背景として、ビジネスメール詐欺（BEC）に代表されるなりすましメール問題の深刻化と、それに対応するための認証技術であるDMARC（Domain-based Message Authentication, Reporting, and Conformance）の導入が企業で進んでいることを挙げています。また、プルーフポイントの調査では、新種のメール攻撃キャンペーンの8割超が日本を標的にしていることが明らかになっており、日本企業における高度なメール脅威対策の重要性は一層高まっています。このような市場環境において、プルーフポイントの高度なメールセキュリティソリューションが、日本企業から高い評価と信頼を得たことが、今回の結果に結びつきました。

日本プルーフポイント株式会社の代表取締役社長、野村 健は次のように述べています。「この度、デロイト トーマツ ミック経済研究所の調査において、当社のリーダーシップが改めて示されたことを大変光栄に思います。市場シェアNo.1獲得は、メールセキュリティ分野における当社の強みを示すだけでなく、コラボレーションセキュリティ全体における当社のリーダーシップをさらに強固にするものです。巧妙化・悪質化するサイバー攻撃の脅威からお客様を守るという当社のコミットメントが、日本市場で広く受け入れられた証です。日々変化する脅威環境に対応し、お客様が安心してビジネスを推進できるよう、今後もメールセキュリティに留まらず、AIセキュリティやデータセキュリティ分野へと事業を拡大し、最先端のセキュリティソリューションの提供に努めてまいります」

プルーフポイントは、AIを活用した脅威検知、詳細な脅威インテリジェンス、そして包括的なプラットフォームを提供し、組織にとって最大の脅威である「人」を標的とした攻撃から保護します。

出典：

外部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望 2025年度 | デロイト トーマツ ミック経済研究所(2026年3月30日発行)

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プルーフポイントは、人とAIエージェントを軸としたサイバーセキュリティにおけるグローバルリーダーです。メール、クラウド、コラボレーションツールを通じて人・データ・AIエージェント間の連携を保護します。プルーフポイントは、フォーチュン100企業のうち80社以上、10,000社を超える大企業、そして数百万の中小企業に信頼されるパートナーとして、サイバー脅威の阻止、情報漏えい対策（DLP）、人とAIが協働するワークフロー全体のレジリエンス構築を支援しています。プルーフポイントのコラボレーションおよびデータセキュリティプラットフォームは、あらゆる規模の組織が従業員を保護し能力を高めながら、安全かつ信頼性の高いAI導入を実現します。詳細は www.proofpoint.com/jp にてご確認ください。
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