自宅介護者を対象とした調査で9割が直面していた「認知症の行動・心理症状（BPSD）」　全国WEB調査で浮き彫りになったBPSDと介護者のQOLへの影響

大塚製薬は、一人ひとりの可能性に向き合うトータルヘルスケアカンパニーとして、人々が身体的・精神的、そして社会的にも健康であるウェルビーイングの実現に向けて取り組んでいます。日本が超高齢社会に突入している中、「アルツハイマー型認知症患者と同居する家族介護者」に関する本調査では、自宅で支える家族介護者の9割で、焦燥感や攻撃的な言動などの「認知症の行動・心理症状（BPSD）」が確認されました。

BPSDには様々な症状がありますが、なかでも、「叩く・つねる」「悪態をつく」「落ち着きがない」といった活動亢進（過活動）の症状は、BPSDのある方のうち7割以上に見られ、自宅介護の現場で広く生じている実態が明らかになりました。さらに、BPSDがある場合には、ない場合と比較して介護時間が週あたり約10時間増加するとともに、介護者の負担の増大および生活の質（QOL）の低下が示されました。

本ニュースレターでは、本調査に関わり関連論文の著者でもある医療法人永光会 あいらの森ホスピタル認知症疾患医療センター 永田智行先生のインタビューを通して、調査実施の背景、調査結果を紹介します。永田先生の「介護負担の増大は介護の質の低下、そしてBPSDの症状の悪化といった悪循環を招くことがある」との指摘を踏まえ、認知症介護における向き合い方と対応策についても取り上げます。

調査結果サマリー
① 調査対象の90.6％に何らかのBPSDが認められ、なかでも「叩く・つねる」「悪態をつく」「落ち着きがない」といった活動亢進の症状は、BPSDのある人の73.4％に見られました。これらの症状は、介護者の心身の負担と強く関連していました。
② BPSDがある人を介護する介護者は、ない人を介護する場合に比べて、介護時間が週平均で約10時間多く、また“介護者の健康”および“社会とのつながり”に関する生活の質（QOL）の低下が示されました。
③ 介護サービス利用者のうち、BPSDがない場合と比べて、ある場合のほうが、介護者に介護サービスへの不満がみられました。また、活動亢進の症状に対して「対処法がない」と回答した人が16.6％にのぼり、支援や対応のあり方に課題があることが示されました。

調査の実施背景：インターネット調査による自宅介護の実態把握
近年、当事者の意思を尊重しながら共に生きる共生社会への転換が進められていますが、一方でこれまでの認知症に関する調査は、医療機関や行政のデータを基盤としたものが中心で、実際に自宅で介護を担う家族の声に焦点を当てた調査は限られていました。アルツハイマー型認知症におけるBPSDは介護負担に深刻な影響を与え、介護の質に影響を及ぼす可能性があるとされます。そのため、より実生活に近いデータを用いて、介護者が直面する課題や負担を明らかにすることを目的に、大塚製薬は全国の自宅介護者から直接声をきくインターネット調査および研究を実施しました。

永田智行先生の解説：
2000年に介護保険制度が創設されて以来、約26年が経過し、地域による認知症の方への介護サービスの提供体制は着実に整備・拡充されてきました。その一方で、症状のなかでも、記憶障害などの認知機能障害よりも、行動や心理面における症状、いわゆるBPSDが介護者の負担に大きく影響していることが浮き彫りになりました。こうした症状が介護者の日常生活にどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることが、適切な支援体制の構築には不可欠であり、本調査は重要な意義を有すると考えています。