マニュライフ、veritreeのSmart Forest技術を活用したグローバル森林再生イニシアチブ「Impact Forests」を発表

カナダに本拠を置く世界有数の大手金融サービスグループであるマニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション（Manulife Financial Corporation、以下「マニュライフ」）は、生物多様性の向上、気候変動へのレジリエンス強化、そして地域社会への貢献を目的とした、科学的アプローチに基づく森林再生拠点のグローバルイニシアチブ「Manulife Impact Forests (マニュライフ・インパクト・フォレスト)」を発表しました。

マニュライフは、コミュニティの植樹パートナーおよび、自然再生の可視化・検証を支えるプラットフォームであるveritree（ヴェリツリー）と連携し、「Impact Forests」を推進しています。この取り組みは、人と地球の双方に恩恵をもたらす、より健やかな地球の実現に向けたマニュライフの活動を一層強化するものです。

当社は、植林活動においてveritreeの「Smart Forest（スマート・フォレスト）」技術を導入した初の企業パートナーでもあります。この技術は、自然ベースの取り組みにおいて、情報の透明性や追跡可能性、リアルタイムでのモニタリングなどを提供し、各地の生態系および社会的な成果を高い精度で把握できるよう支援しています。このパートナーシップはまた、「Smart Forest」技術がアジアで初めて導入されることを示すものであり、日本のマニュライフ・インパクト・フォレスト拠点でも導入が進んでいます。

Manulife Impact Forests のグローバル展開は、日本で先行的に実施された取り組みを基盤とし、日本はその中核的な役割を担っています。2024年11月には、マニュライフ生命保険株式会社は一般社団法人more trees、田辺市、株式会社中川と連携し、和歌山県田辺市に「マニュライフ・インパクト・フォレスト」を開設しました。この森は、高度なモニタリング技術と地域との協働により、実効性のあるサステナビリティ施策の加速を体現しています。

この取り組みは、環境の持続可能性、地域社会の健康、そして長期的なウェルビーイングの関係性に着目するマニュライフが設立した「長寿経済インスティテュート」の知見によって、さらに強化されています。

マニュライフ生命保険株式会社CEOのライアン・シャーランドは、次のように述べています。「和歌山県田辺市のマニュライフ・インパクト・フォレストは、回復力のある生態系とより健やかな地域社会の実現を目指す当社の取り組みにおける重要な一歩です。パートナーの皆さまとともに、イノベーションと協働を通じて、環境保全への取り組みを持続的なインパクトへとつなげていけることを誇りに思います。」

マニュライフは、veritreeのSmart Forest技術を植林活動に統合した世界初の企業パートナーでもあります。各サイトのデータは「Manulife–veritreeインパクトプラットフォーム」に集約され、植樹された一本一本の木が、炭素吸収量、再生面積、生物多様性の向上、地域社会への貢献といった具体的な成果と結び付けられます。

2026年1月までに、カナダ、米国、カンボジア、日本、フィリピンにわたるManulife Impact Forestsにおいて、185,000本以上の植樹を通じて160ヘクタール以上の森林再生が進められています。