マンパワーグループ、「HRカンファレンス2026‐春‐」に登壇

マンパワーグループの古川武生氏が、5月20日開催の「HRカンファレンス2026‐春‐」に登壇。多くの企業が陥る「キャリア他律」の構造を解説し、社員の「キャリア自律」を促すためのポイントを提言する。
イベントNQ 34/100出典:PR Times

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  • 📰 発表: 2026年4月8日 00:03
  • 🔍 収集: 2026年4月7日 15:30
  • 🤖 AI分析完了: 2026年4月20日 20:17(収集から316時間47分後)

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社(本社・東京都港区、代表取締役社長:吉田 誠、以下マンパワーグループ)は、5月20日(水)開催「HRカンファレンス※¹2026-春-」に、古川 武生シニアコンサルタントが登壇することをお知らせします。

※¹「HRカンファレンス」:人事正会員38万人を有する『日本の人事部』が主催、人材課題解決の情報を提供するイベント

講演実施の背景

マンパワーグループが2026年3月に発表した2026年第2四半期雇用予測調査では、調査対象の全9業種において高い雇用意欲の水準を維持しており、多くの企業が人材確保の課題に直面しています。こうした慢性的な人手不足を背景に、改めて注目されているテーマは、既存社員の可能性を最大限に引き出す「キャリア自律」です。本講演は、企業が陥りがちな「キャリア他律※²」を誘発する構造的要因を整理し、自律型組織への変革を考えるきっかけを提供することを目的に実施します。

※²キャリア他律:自分のキャリアの意思決定を企業や上司など他者に委ねている状態

講演概要

なぜうちの社員は「キャリア自律」しないのか? ~企業が無意識に作り出す「キャリア他律」の構造~

「キャリア自律」を推進しているにもかかわらず、結果として「キャリア他律」な社員を生み出してしまってはいないでしょうか。

本講演では、本来のキャリア自律のあり方を改めて整理するとともに、企業が無意識に生み出している「キャリア他律」の典型例とその要因を解説。キャリア面談・評価・異動といった場面において、どのように他律が生まれてしまうのか、その構造をひも解きながら、自律を促すために見直すべきポイントを紹介します。

登壇者

マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部

古川 武生シニアコンサルタント

2002年マンパワー・ジャパン(現マンパワーグループ)入社。
派遣社員のキャリアカウンセリング、転職支援、営業部門マネジメント、再就職支援事業の事業責任者を経て、現在はキャリアデザイン研修、新入社員研修、管理職研修などの人材育成、及び雇用調整コンサルティングに従事。

国家資格キャリアコンサルタント
フランクリン・コヴィー・ジャパン(株)認定Compassファシリテーター

HRカンファレンス2026‐春‐ セッション概要

開催日時

2026年5月20日(水)16:00~16:50

対象

社員のキャリア自律を促進する取り組みを検討している経営者、人事担当者、管理職など

参加費用

無料

会場

オンライン開催

参加方法

以下URLよりアクセスいただき、HRカンファレンス公式サイトの専用フォームからお申し込みください。
URL:https://jinjibu.jp/hrc/spentry/4742/frm/

お問い合わせ

マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部

E-mail:t-seminar.jp@right.com

マンパワーグループ株式会社について

ManpowerGroup®は、組織を成功に導く「人材」の採用、評価、育成、管理に関わる総合人材サービスを提供しています。75年にわたり、世界70カ国・地域で、ManpowerGroup®ブランドのManpower®Experis®Talent Solutions®を通じて、変化する働く世界の組織変革を継続的に支援してきました。ダイバーシティ&インクルージョンの観点から、最も働きやすい企業として多様性が評価されています。マンパワーグループは、2026年に17回目となる「世界で最も倫理的な企業」の1社に選ばれました。

URL:https://www.manpowergroup.jp/

よくある質問

マンパワーグループの講演はいつどこで?

2026年5月20日(水)開催のオンラインイベント「HRカンファレンス2026‐春‐」にて行われます。

講演のテーマは何ですか?

「なぜうちの社員は『キャリア自律』しないのか?」と題し、企業が無意識に生み出す「キャリア他律」の構造について解説します。

キャリア自律とは何ですか?

個人が自身のキャリアについて主体的に考え、選択・行動していくことです。変化の激しい時代において、企業と個人の双方にとって重要性が増しています。