Jamf、「2026年版セキュリティ360レポート」を公開:モバイルデバイスおよびMacの最新セキュリティリスクを分析

Jamf Japanは、2025年の実データに基づきモバイルおよびmacOS環境を分析した「2026年版セキュリティ360レポート」の日本語版を公開した。調査の結果、53%の組織で脆弱なOSが放置され、アプリの95%に中リスク以上の脆弱性が存在、さらに25%の企業でフィッシング被害のリスクが確認された。本レポートは、IT担当者が安全な運用を実現するための重要な知見を提示している。
調査NQ 88/100出典:PR Times

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  • 📰 発表: 2026年5月19日 23:00
  • 🔍 収集: 2026年5月19日 14:31
  • 🤖 AI分析完了: 2026年5月27日 09:49(収集から187時間17分後)
企業・組織におけるAppleデバイスの管理とセキュアな運用のための業界標準ソフトウェアを提供するJamf Japan(本社:東京都千代田区、カントリーマネージャー:岡 学)は、モバイル環境およびmacOS環境を分析した最新の「セキュリティ360レポート」の日本語版を公開しました。本調査レポートでは、2025年の業界動向や実際のインシデント、各種セキュリティリスクの調査データをもとに、攻撃者が使用する主要な攻撃ベクトルを分析し、セキュリティおよびIT担当者が、Macやモバイルデバイスを企業・組織内で安全に運用するために取り組むべき重要な対策や知見を提示しています。

### 「セキュリティ360レポート」の調査概要

■セキュリティ360レポートとは
企業におけるモバイル環境およびmacOS環境のセキュリティリスクを分析し、実データに基づく洞察と戦略的な対策指針を提供するレポートです。モバイルデバイス環境とmacOS環境それぞれに特化した2本のレポートで構成され、複雑化するリスクを包括的に可視化し、より高度なセキュリティ対策について紹介しています。

■調査目的
企業・組織に影響を及ぼすモバイルデバイスおよびMacのセキュリティリスクへの理解を深め、適切な脅威検出、コンプライアンス管理、インシデント対応の実現を支援することを目的としています。

■調査方法
2025年末に世界各地の過去12ヶ月間のデータを対象に調査を実施しました。
- モバイルデバイス:Jamfのお客様が利用しているiOSおよびAndroid計170万台以上
- Mac:15万台以上のMacデバイス(マルウェア調査は米国拠点、脆弱性調査は世界各国のデータを使用)
分析はすべて匿名性を確保した集約されたログから実施されています。

### 最新セキュリティリスク動向

■モバイルデバイスが直面するセキュリティリスクの動向
2026年版レポートでは、脅威を特に優先度の高い4つのカテゴリに分類し分析しています。

(1) デバイスの脆弱性
- 過去1年間に53%の組織において、OSのバージョンが古くリスクの高い状態のデバイスが見つかっています。約2社に1社が脆弱性を放置したままの状態です。
- 対策として、すべてのデバイスをMDMに登録し、包括的な管理体制を整えることが重要です。

(2) アプリケーションのリスク
- 評価対象アプリのうち、95%で「中」レベル以上の脆弱性が1件以上確認されました。
- 危険な権限を要求したアプリは62%、プライバシーに影響を及ぼす可能性のある動作が含まれるアプリは21%に上ります。

(3) ネットワークとWebのリスク
- 1/4(25%)の企業でフィッシングリンクをクリックした形跡が確認されています。

よくある質問

「セキュリティ360レポート」の調査対象は何ですか?

Jamfの顧客が利用する170万台以上のモバイルデバイス(iOS/Android)と、15万台以上のMacを対象に、2025年末に世界各地のデータを調査しました。

デバイスの脆弱性に関する主な調査結果は何ですか?

過去1年間に53%の組織において、OSのバージョンが古くリスクの高い状態のデバイスが見つかっており、約2社に1社が脆弱性を放置したデバイスを保有している実態が明らかになりました。

モバイルアプリケーションのリスクについて教えてください。

評価対象となったアプリの95%で中レベル以上の脆弱性が確認されました。また、62%が危険な権限を要求し、21%がプライバシーに影響を及ぼす動作を含んでいます。

フィッシングなどのネットワークリスクの現状はどうですか?

調査対象企業の約4分の1(25%)において、ユーザーがフィッシングリンクをクリックした形跡が確認されています。

このレポートの目的は何ですか?

企業・組織におけるモバイルおよびMacのセキュリティリスクへの理解を深め、適切な脅威検出、コンプライアンス管理、インシデント対応の実現を支援することです。