日本の長寿科学がマカオで「歴史的一歩」：亜洲長寿研究院と澳門転化医学中心が戦略協力協定を締結

亜洲長寿研究院　国際・健康医療イノベーション特別取材班　2026年5月22日配信

■ マカオ科技大主催の国際舞台に臨んだ代表団

世界が本格的な「長寿時代」に突入しつつある中、日本の長寿医療・科学技術を束ねる亜洲長寿研究院（アジア・インスティテュート・オブ・ロンジェビティ＆イノベーション）が、マカオ特別行政区で開催中の2026「一帯一路」大健康国際フォーラム（主催：澳門科技大学基金会・澳門転化医学中心、協力：Springer Nature）において、一連の重大な成果を相次いで発表した。

同研究院から派遣されたのは、理事長の廣崎利洋氏を団長とする実力派7名。日本・マカオ大湾区友好議員連盟発起人の河村建夫理事、国際業務専任の坂本麻美理事、NMN事業責任者の佐野之康氏、水素分子およびテロメア研究の田昊博士、断食研究専門家の郭良氏、そして世界初のアルツハイマー治療薬「アリセプト」を発明した杉本八郎特聘科学家（名古屋葵大学学長・同志社大大学院客員教授）という、産業・政策・科学の各分野で第一線を走るメンバーが揃った。

【写真⓪】亜洲長寿研究院代表団。フォーラム公式バナー前にて（マカオ・永利皇宮　2026年5月）。

フォーラムは5月19日から22日の4日間にわたり開催。澳門科技大学基金会・澳門転化医学中心が主催し、Springer Natureが協力。澳門特区政府各局・科学技術発展基金・衛生局などが支持機関として名を連ねる、まさにマカオを代表する国際医療交流の場だ。

【写真①】亜洲長寿研究院代表団杉本先生。フォーラム公式バナー前にて（マカオ・永利皇宮　2026年5月）。

■ 調印式断行──澳門転化医学中心との戦略的パートナーシップ、正式始動

フォーラム最大のハイライトは、亜洲長寿研究院と澳門転化医学中心（MTMC）との戦略協力協定の正式調印だ。廣崎利洋理事長が代表団を代表し、澳門転化医学中心側と協定書に署名。長寿医学・抗老化医学・健康科学技術分野において新たな協力関係が正式にスタートした。調印式には廣崎理事長、坂本麻美理事、河村建夫理事をはじめ、医療・健康・生命科学分野で高い専門性を持つ総勢24名の専門家が参加し、大規模かつ国際色豊かな布陣となった。

今回の協定が持つ意義を理解するには、まず「長寿時代」という時代背景を押さえる必要がある。長寿はもはや個人の問題にとどまらず、社会構造・経済発展・国家ガバナンスに深く関わるグローバルな国家課題へと変貌しつつある。中国が推進する「健康中国戦略」と「一帯一路」健康共同体は、まさにこの文脈において世界の健康産業に新たな方向性を示すものだ。

日本は世界有数の長寿国家として、「いかに健康で質の高い100年人生を実現するか」という課題に長年取り組んできた。その成果は精密健康診断と早期がん発見、慢性疾患への包括的管理、再生医療・機能性医学、漢方による体質改善、科学的サプリメント活用、睡眠・メンタルヘルス管理、地域コミュニティ型健康運営など、体系化された「長寿社会ソリューション」として結晶している。こうした日本の知見は「健康中国戦略」や高齢化対応戦略と高度に適合しており、今回の協定はまさにその橋渡し役を担う。

協定に基づき、両者は今後、長寿医学技術の実用化、抗老化医療、再生医療、精密栄養管理、慢性疾患マネジメント、高度会員制医療サービス、健康科学技術の国際展開、中医薬現代化研究、デジタルヘルス分野において連携を推進していく。なかでも当面の最重点として、マカオ国際長寿クリニック・デモンストレーションセンターの設立、アンチエイジング専門外来の開設、再生医療技術の現地導入が具体的に動き出す。

マカオがこの戦略において果たす役割は決定的だ。「一国二制度」が生む独自の制度的優位性、粤港澳大湾区の巨大市場への直接アクセス、そしてポルトガル語圏18カ国・地域への文化・外交ネットワーク──この三重の強みを持つマカオは、日本の長寿技術をアジア全域へ展開する上で他に代替のない戦略的窓口だ。

【写真②】廣崎利洋理事長（右）と澳門転化医学中心代表（左）が協定書に署名する瞬間。背後スクリーンには「澳門轉化醫學中心 ─ 亞洲長壽研究院　簽約儀式」の文字が映し出された（2026年5月20日）。

【写真③】調印式後、協定書を手に記念撮影。両者の長期戦略パートナーシップが正式に成立した。

■ 世界初アルツハイマー薬の発明者が登壇──「バコパ×NMN」で兆規模の脳健康市場を切り拓く

フォーラムでは杉本八郎特聘科学家が単独で演壇に立ち、認知機能アンチエイジングの最先端研究を国際発信した。演題は「認知機能アンチエイジングの新たなブルーオーシャン：バコパ×NMNはいかにして兆規模の脳健康・長寿市場を切り拓くのか」。