FRACTAL WORKOUT、士業・専門職経営者向けに健保組合等との運動療法連携相談を開始

フラクタルワークアウト株式会社は、原宿駅前に展開する経営者向けパーソナルトレーニングジム「FRACTAL WORKOUT」において、弁護士、税理士、公認会計士、監査法人等の士業・専門職領域に向けた、運動療法連携相談を開始しました。

FRACTAL WORKOUTは、健康増進施設および指定運動療法施設として、医師の処方に基づき、疾病の治療を目的とした運動療法に対応します。指定運動療法施設で医師の処方に基づく運動療法を実施した場合、一定条件の下で施設利用料が医療費控除の対象となる場合があります。本取り組みでは、士業・専門職領域の健保組合、国保組合、専門職団体、医療機関に向け、対象疾病があり医師が運動療法を適当と判断した方への施設利用導線、医療機関連携、加入者向け案内方法の整理に対応します。

提供開始の背景として、専門職領域では長時間のデスクワークや繁忙期対応などで日常的な身体活動量を確保しにくい働き方になりやすい傾向があります。特に事務所代表や専門職経営者は、個人の業務負荷に加え、組織運営などの責任も抱えています。病名があり、医師が治療上の必要性から運動療法を適当と判断した場合でも、一般的なフィットネス施設では継続が難しいことがあります。FRACTAL WORKOUTでは、完全予約制施設として士業・専門職経営者が通いやすい環境を整え、医師の処方に基づく運動療法導線を整備します。

士業・専門職領域には、税務会計監査事務所健康保険組合や東京都弁護士国民健康保険組合など、加入者の健康管理に関わる組織が存在します。FRACTAL WORKOUTでは、こうした組合・団体に向けて、指定運動療法施設としての利用条件や加入者向け案内導線の整理を支援します。

本サービスは予防医療や一般的な健康づくりを目的とするものではなく、高血圧症、脂質異常症、糖尿病などで医師が疾病の治療上、運動療法を行うことが適当であると判断した方を対象とします。健保組合・国保組合との連携では、加入者向け施設案内の整備、利用フロー説明、医療機関連携、医療費控除に関する案内導線等の整理を行います。また、同社では「BODY PALETTE」を活用した組織単位での法人向け健康経営支援も提供しており、士業法人等での健康状態把握や実務支援も相談可能としています。今後は、初回確認から施設見学、案内導線の整備まで、士業系の各種団体・機関からの相談を幅広く受け付ける方針です。