地方創生事業にも注力するクリエイト礼文、2026年度入社式を実施

クリエイト礼文が2026年度入社式を実施し、地方創生とQOL住宅を担う新卒社員を迎えました。
人事NQ 60/100出典:PR Times

📋 記事の処理履歴

  • 📰 発表: 2026年4月1日 19:00
  • 🔍 収集: 2026年4月1日 10:15
  • 🤖 AI分析完了: 2026年4月22日 02:49(収集から496時間33分後)

株式会社クリエイト礼文(本社:山形県山形市、代表取締役CEO:大場友和)は、地方創生事業の推進と次世代人材の育成を背景に、2026年4月1日、2026年度入社式を執り行い、新たに新卒社員を迎えました。

2026年4月1日本社にて 入社式の様子

今回入社した新入社員は、新築住宅ブランド「ユニテハウス」の営業職として配属予定です。3月よりインターンとして先行して研修・実務に参加しており、当社の家づくりや顧客対応への理解を深めてきました。
選考を経て迎えた同社員は、今後、住宅事業および地域価値創出の現場を担う人材としての活躍が期待されています。

入社式では、代表取締役CEOの大場友和より激励の言葉が贈られました。

入社に至る経緯として、同氏が自ら当社を志望したことへの感謝とともに、困難な状況でも挑戦し続ける姿勢の重要性が語られ、建築営業としての成長への期待が示されました。

また、新入社員は次のように抱負を述べました。


「三月のインターンシップにおきましては、大変貴重な経験をさせていただきました。先輩方の仕事に対する熱い思いを肌で感じ、私自身も一員として貢献したいという思いが更に強まりました。これから、社会人としての責任を自覚し頑張っていきます。ご指導ご鞭撻のほど、よろしくお願いいたします。」

辞令交付の様子


当社は「QOL住宅で縁ある人々を幸せに」を社命に掲げ、住宅・不動産・飲食・宿泊など複数の事業を展開する、地域に根ざしたまちづくり企業です。中核事業である新築住宅ブランド「ユニテハウス」では、暮らしの質(Quality of Life)を高める「QOL住宅」を提供しています(※「QOL住宅」は株式会社クリエイト礼文の登録商標です)。

新築住宅ブランド「ユニテハウス」は住む人のQOLをとことん追求した箱型が特徴の家

近年は住宅事業にとどまらず、地域課題の解決を目的とした地方創生事業にも注力しています。山形県内では、舟形町におけるアパート建築プロジェクト、山形市でのP-PFI事業への参画、山辺町との地域包括連携協定の締結など、自治体と連携した取り組みを推進しています。

山形市のP-PFI事業で山形駅前公園に建築した「KASUMI TERRACE」

また、当社では継続的に新卒採用を行っており、若手社員は各部門で経験を積みながら、住宅事業および地方創生事業の最前線で活躍しています。

なお、「ユニテハウス」は2026年4月9日に誕生17周年を迎えます。今後も人材育成と事業展開を通じて、山形を中心とした地域社会における「住まい」を起点とした価値創出を加速し、暮らしの質向上に貢献してまいります。


株式会社クリエイト礼文について

株式会社クリエイト礼文は、1990年設立以来、建築・不動産・飲食事業などを展開。山形県住宅着工棟数15年連続No.1(※2008-2023年度リビング通信社調べ)の「ユニテハウス」は、シンプルなデザインと高いコストパフォーマンスが特徴です。セミオーダー型「ユニテハウス」と完全規格型「スマートユニテ」を提供し長期優良住宅を標準採用。「おせっかいになろう。」を合言葉に、地域貢献活動も積極的に行い、豊かな暮らしを支える企業として挑戦を続けています。

名 称 :株式会社クリエイト礼文

所在地 :山形県山形市南原町2丁目7-39

代表者 :代表取締役CEO 大場 友和

設 立 :1990年4月

事業内容:住宅建築・不動産事業・地方創生事業・飲食宿泊事業

株式会社クリエイト礼文 公式サイト: https://createlemon.jp

セミオーダー住宅 ユニテハウス: https://unitehouse.jp

規格住宅 スマートユニテ: https://smartunite.jp

【本件に関するお問合せ】

株式会社クリエイト礼文 

電話:023-665-5676

メールアドレス:pr@unitehouse.jp

よくある質問

クリエイト礼文の主な事業は何ですか?

住宅建築、不動産、飲食、宿泊事業を展開し、特に「ユニテハウス」ブランドでの住宅提供と地方創生事業に注力しています。

QOL住宅とは何ですか?

暮らしの質(Quality of Life)を向上させることを目的とした、同社の登録商標である住宅コンセプトです。

地方創生事業の具体例は?

舟形町のアパート建築や山形市のP-PFI事業、山辺町との地域包括連携協定などが挙げられます。