家登：AIインフラ需要はバブルではなく、下半期は景気がさらに良くなる

（中央社記者 張建中 台北9日電）家登（Gudeng）の邱銘乾董事長は9日、AIインフラ需要は堅実な成長であり、幻のバブルではないと述べ、下半期の産業景気はさらに良くなると予想し、将来の見通しに楽観的な姿勢を示した。

家登は意德士（Yeider）など18社の半導体部品・材料メーカーと共に德鑫半導體連盟を結成し、海外市場を開拓している。同連盟のメディア交流会で、邱銘乾董事長は取材に対し、家登の子会社である家崎が技鋼（GIGA Computing）向けにAIサーバーを組み立てており、生産能力が需要に追いつかない状況で、AI需要は非常に活発であると述べた。

邱銘乾董事長は、AIインフラ需要は堅実に成長しており、幻のバブルではないと指摘。下半期の産業景気はさらに良くなると予想し、今後3、5年はAIの活況は変わらないとの見通しを示し、将来に楽観的な姿勢を崩さなかった。

世界長者のイーロン・マスク氏が参入するTerafab大型半導体製造工場計画について、邱銘乾董事長はTerafabの関係者が家登に接触したという噂を認め、Terafab計画に対する見解を述べた。

邱銘乾董事長は、Terafabの概念は非常に完璧なFOUP（ウェハ搬送ボックス）を用いてクリーンルームを不要にすることだと説明。しかし、半導体工場建設の重点はEUV（極紫外線）リソグラフィ装置であり、クリーンルームではないと指摘し、Terafab計画は半導体の実際の運用を理解していない人物が提案したものだと述べた。

德鑫半導體連盟の進捗について、邱銘乾董事長は、2023年に連盟を設立した主な目的は、共同でコストとリスクを分散し、米国でTSMCにサービスを提供するためだと説明。設立初年度に黒字化を達成し、連盟の運営が実現可能であることが証明されたと述べた。

意德士（Yeider）の闕聖哲董事長は、德鑫半導體連盟のメンバーは初期の8社から現在の18社に拡大したと述べた。共同での新製品開発の効果に加え、顧客やサプライチェーンの人脈を広げる効果もあり、将来的には連盟の規模をさらに拡大する可能性も排除しないと述べた。（編集：張均懋）1150609