家庭ストレスが青少年の自殺念慮の最大要因に　長庚病院の研究が国際誌に掲載

（中央社記者 陳婕翎 台北3日電）長庚病院の国際共同研究が国際学術誌に掲載され、研究により「家庭ストレス」が青少年の自殺念慮の最も強い予測因子であることが判明した。台湾の青少年における関連リスクが上昇していることから、医師はより詳細なリスク指標の確立、特に家庭環境のストレス評価の強化を呼びかけている。

この研究成果は、国際的に有名な精神医学専門誌「ランセット・サイカイアトリー」（The Lancet Psychiatry）3月号に掲載された。ドイツ、フランス、アイルランド、英国にわたる大規模研究で、14歳から23歳の青少年2161人を10年以上にわたって追跡。研究チームは4つの時点で、被験者が過去1年間に経験した39の日常生活イベントを繰り返し評価した。

これらのイベントは、家庭、事故、対人関係の悩み、自律性の発達、非行行為、性と親密な関係、転居・引っ越しの7つの側面を網羅。各生活イベントのストレス蓄積量に基づき、参加者を「高」「中高」「中低」「低」の4つの軌跡グループに分類した。

研究の結果、青少年の成長過程において、日常生活イベントの蓄積度合いと自殺念慮の発生が密接に関連していることが判明。特に家庭レベルのストレス（親の婚姻上の対立、親子関係の緊張、家庭の経済的困難など）は、リスク予測力において他のすべての生活領域のストレスを合計したものを上回った。さらに、この関連性は小児期の虐待やトラウマの影響を排除した後も成立した。

この研究は、桃園長庚病院精神科主治医の陳姵蓉氏と英国キングス・カレッジ・ロンドンとの協力により実施された。陳氏は3日、ニュースリリースを通じて研究結果を分析し、家庭に関する生活イベントだけで、自殺念慮を説明する統計的効力が他の6つの側面の合計を上回ったと述べた。この発見は、これまでの臨床評価が児童期のトラウマや重大なトラウマ体験にのみ焦点を当てる習慣に挑戦するものだとしている。

陳氏は、この研究結果は台湾の青少年の心身の健康促進分野において重要な参考価値があると考える。衛生福利部の統計によると、2024年の全国の自殺死亡者数は4062人で、前年より164人増加。若年層は過去10年間で1.5倍から2倍に増加している。学校現場では、自傷行為などの関連通報件数が1万5196件に達しており、真の危機は表面に見えるよりもはるかに大きいことを示している。

陳氏は、台湾の傾向は今回の研究の中心的な発見と高度に一致していると指摘。すなわち、家庭内対立、対人ストレス、生活適応などの日常的な課題が、しばしばリスクの初期シグナルとなるが、「目立たない」ために見落とされる可能性があると述べた。より詳細なリスク評価の文化を確立し、多面的な生活イベントを青少年のリスク定期評価に組み込むこと、特に家庭環境のストレス状況を評価する必要があるとしている。

桃園長庚病院の副院長、葉集孝氏は、台湾の青少年のメンタルヘルスと自殺問題は深刻な課題に直面しており、社会の各層が高度に重視する価値があると述べた。今回の研究は、台湾の臨床観察を国際科学コミュニティと結びつける具体的な成果であり、長庚病院は今後も臨床サービスと研究革新の両軸で前進し、世界の精神医学知識の蓄積に台湾の力を貢献していくとしている。（編集：呉素柔）1150603

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