医療従事者の41.7％が「患者体験の改善には人手不足が課題」と回答

株式会社APOSTROはこれまで、一般消費者を対象に医療機関選びや受診体験に関する意識調査を実施してきました。

その結果、45.6％が「急いで受診したい状況で、十分に医療機関を比較・検討できなかった」と回答し、39.7％が「今すぐ受診できるかどうかが分からないこと」を医療機関選びの困りごととして挙げています。

また、通院・会計・支払いに関する調査では、待ち時間によるストレス、情報の分かりにくさ、支払い体験の不便さなど、通院体験全体にわたる課題も確認されています。

今回、医療従事者400名を対象に調査を実施したところ、患者は待ち時間に不満を感じていると感じる：49.61％、医療機関の情報が十分に伝わっていないと感じる：46.19％といった結果が得られており、一般消費者調査で見られた課題が、医療現場でも同様に認識されていることが示唆されます。

一方で、改善が必要と感じていても対応が難しい理由としては、人手不足：41.73％、コスト面の制約：39.63％が上位となりました。課題認識は一致しているものの、現場制約により改善が進みにくい状況があることがうかがえます。

さらに、これまでの調査結果とあわせて見ると、情報取得、通院、会計、支払いといった各フェーズで異なる課題が存在しており、患者体験の課題は単一ではなく、複数のフェーズにまたがる構造的なものである可能性が示唆されます。

■ 調査の主なポイント

● 約半数が患者の待ち時間不満を認識（49.61％）
49.61％が「患者は待ち時間に不満を感じていると認識している」と回答しました。また、情報が十分に伝わっていない：46.19％、急いで受診したい患者が多い：42.26％、電話対応の負担が大きい：42.26％など、患者体験に関する課題は現場でも広く認識されていることがうかがえます。

● 業務効率化は負担軽減につながる（66.14％）
「非常にそう思う」「ややそう思う」の合計で66.14％が会計・支払い業務の効率化は現場負担軽減につながると回答しました。改善の方向性については一定の共通認識が見られることがうかがえます。

● 改善の最大障壁は人手不足（41.73％）
改善が難しい理由として、人手不足：41.73％、コスト面の制約：39.63％、医療制度・ルール：25.72％などが挙げられました。課題認識と実行の間にギャップが存在する可能性が示唆されます。

■ 今回の調査について
調査結果の一部を速報として公開しています。設問ごとの詳細な結果については、同時公開のnote記事にてご紹介しています。

【調査概要】
調査対象：全国の20歳〜80歳の医療従事者
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年4月6日〜2026年4月7日
有効回答数：400名
実施：株式会社APOSTRO