【ゴージャス会員調査】出生率過去最低のなか、会員の93%が子どもを希望、うち71%が「子どもへの教育投資」を最優先に。ハイクラス層が描く戦略的な家族設計を調査

リンク株式会社（アイザックグループ／本社: 東京都渋谷区／代表取締役CEO: 白井 僚）が運営する、完全審査制の恋活・婚活マッチングアプリ「ゴージャス」は、2026年5月に登録会員936名を対象に結婚や結婚後の家族像、資産形成に関するアンケート調査を実施しました。

調査の結果、全体の99.5%が結婚に前向きであり、子どもについては93%が希望していることがわかりました。さらに、子どもを希望する人のうち71%は、子どもを迎えるための備えとして「教育関連」を最優先準備に挙げており、将来を見据えた次世代への投資に積極的に取り組む、ハイクラス層の戦略的な家族設計が明らかになりました。

【調査概要】

実施期間：2026年5月23日〜5月27日

調査方法：アプリ内調査（アンケート）

調査対象：ゴージャス会員（18歳以上、男女合計936名が回答）

調査結果（サマリ）

全体の99.5%が結婚に前向きで、なかでも61.7%が「良い相手がいればできるだけ早く結婚したい」または「1年以内に結婚したい」と回答。ハイクラス層が継続的に高い結婚意欲を維持していることが鮮明に。

子どもについては、全体の93%が希望しており、そのうち79.7%が「2人以上」を希望。男女別では男性80.6%、女性77.0%と、複数の子どもを希望する割合は男性が女性を3.6pt上回る結果に。

育休取得希望についても、男性の53.5%が数ヶ月以上を希望、34.2%は「半年以上」の取得を希望。実際の取得実態（半年以上6.4%）を大きく上回り、育児参加への高い意識が伺える結果に。

結婚や結婚後の暮らしを見据えた貯蓄額としては、目標額がある会員の47.7%が「1,000万円以上」を視野に。さらに年収1,000万円以上の層に限定すると、その割合は71.9%に達する結果に。

子どもを迎えるにあたって優先したい準備としては「教育資金の準備」が57%、「子育てしやすい環境への住み替え」42.2%、「子育てと両立できる働き方の選択」34.3%、「国内外問わず教育の選択肢を広げる準備」30.9%と続き、教育を起点に住まい・働き方まで含めた多角的な準備姿勢が浮き彫りに。

調査背景

先日発表された、厚生労働省「2025年人口動態統計（概数）」によれば、2025年の婚姻件数は約49万組で前年比1.1%の微増となったものの、婚姻件数が減少傾向に転じた2002年（約75.7万組）と比較すると25万組以上少ない水準にあり、結婚への一歩を踏み出す人が長期的に減少していることが浮かびあがります（※1）。

出生面では、2025年の合計特殊出生率は1.14と過去最低を更新し10年連続で低下、出生数も67.1万人と過去最少となりました（※1）。国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査」（2021年実施）でも、18〜34歳の未婚男女が希望する子どもの人数は平均で男性1.82人・女性1.79人と、女性は調査開始以来初めて2人を割り込んだことが報告されており（※2）、結婚や出産に対する社会全体の意欲低下が指摘されています。

※1 厚生労働省「2025年人口動態統計（概数）」より ※2 国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査」 より

こうした「結婚・出産に踏み出しにくい時代」といえる中で、キャリアと家庭の両立を見据えながら人生の選択を重ねるハイクラス男女が結婚や家族をどのように捉え、どのようなライフプランを描いているのか、その実態を明らかにするため、本調査を実施しました。

調査結果（詳細）

全体の99.5%が結婚に前向き。61.8%が「良い人がいればできるだけ早く」「1年以内に」と近い将来の結婚を希望

結婚に対する現在の気持ちについて、全体の99.5%が結婚に前向きな姿勢を示しました。

なかでも「良い相手がいればできるだけ早く結婚したい」が48.8%、「1年以内に結婚したい」が12.9%と、全体の61.7%が近い将来の結婚を視野に入れています。

婚姻数の低水準が続き、社会全体で結婚への意欲低下が指摘されるなかでも、ハイクラス層の結婚意欲の高さがわかります。

子ども2人以上希望は男性が多数派。34.2%が「半年以上の育休取得」を希望し、実際の取得は6.4%にとどまる中、育児参加への強い意志が浮き彫りに

全体の93%が「子どもを希望」しており、そのうち79.7%が理想の子どもの人数は「2人以上」と回答。男女別では男性80.6%、女性77.0%と、男性が女性を3.6pt上回る結果になりました。

なかでも20代男性の88.7%が「2人以上」を希望しており、複数の子どもを持つ家族像を理想とする傾向が鮮明になっています。

さらに、将来子どもを授かった際の育休取得希望について、男性の53.5%が「数ヶ月以上」、34.2%が「半年以上」の取得を希望。

厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」によれば、男性の育児休業取得率は40.5%と初めて4割台に到達した一方、取得期間については、実際に半年以上取得する男性は6.4%にとどまるのが実態です（※3）。社会全体の取得実態を大きく上回るハイクラス男性の姿から、仕事と家庭の両立を見据え、育児へ積極的に参加したいという強い意志がわかります。

※3 厚生労働省「令和6年度育児休業取得率の調査結果（雇用均等基本調査）のポイントについて」より

結婚後を見据えた貯蓄額、目標額がある年収1,000万円以上の71.9%が「1,000万円以上」を目標に。子どもを迎えるにあたっての備えは「教育関連」が最優先

結婚や結婚後の暮らしを見据えた貯蓄額としては、目標額がある会員の47.7%が「1,000万円以上」を視野に入れていることがわかりました。

さらに年収1,000万以上の層に限定すると、71.9%が「1,000万円以上」、42.4%が「3,000万円以上」を目標にしており、ハイクラス層の長期的な資産形成への意識の高さがうかがえます。

子どもを迎えるにあたって優先したい準備について、子どもを希望する会員が最も挙げたのは「教育資金の準備」で57%。続いて「子育てしやすい環境への住み替え」が42.2%、「子育てと両立できる働き方の選択」が34.3%、「国内外問わず、教育の選択肢を広げる準備」が30.9%と続きました。

「教育資金の準備」と「教育の選択肢を広げる準備」のいずれかを選んだ会員は71%に達し、ハイクラス層が「子どもの教育」を家族設計の中心に据えていることがうかがえます。

住まいの見直し・働き方の選択も4割近くにのぼり、教育を起点に住まい・働き方まで含めた、多角的な準備姿勢が浮き彫りになっています。

ハイクラス層は、結婚や家族の理想を「漠然とした願望」ではなく、具体的な数値目標と行動計画をもって設計していることがわかります。結婚・出産に踏み出しにくい時代といわれる中で、交際前から家族の未来を見据えた戦略的なライフプランを描く、ハイクラス層の積極的な姿が、本調査から明らかになりました。

審査制恋活・婚活マッチングアプリ「ゴージャス」について

2022年10月サービスリリー