「働き方改革による就業と意識の変化に関する定量調査」を発表　働き方改革で残業減少—睡眠時間とバーンアウトが改善

株式会社パーソル総合研究所は、「働き方改革による就業と意識の変化に関する定量調査」を実施しました。

本調査では、働き方改革が本格化した2018〜2019年頃を起点に、正社員の残業時間の変化や、その要因、働く個人・職場への影響について分析しました。調査の結果、メンバー層・上司層ともに残業時間やバーンアウト（燃え尽き症候群）が減少するなど、長時間労働是正による一定の成果が確認されました。

一方で、「職場の『低体温』化（仕事への没入・挑戦機会の低下）」や「部下の『成長錯覚』化（成長実感と実際の育成状況の乖離）」といった働き方改革による副作用も見られました。本調査では、こうした働き方改革の「成果」と「副作用」を整理したうえで、社会全体で次なる改革をいかにして模索していくべきか、その方向性について分析・考察しています。

■主なトピックス

1. メンバー層・上司層ともに月間残業時間が減少：メンバー層は2018年比で6.7時間減少、上司層は9.0時間減少した。
2. 残業時間減少による業績悪化を示唆する影響は確認されず：企業業績や組織パフォーマンスに減少傾向は見られなかった。
3. バーンアウトの改善とウェルビーイングの上昇：長時間労働是正による個人へのポジティブな影響が確認された。
4. 「職場の低体温化」が進行：仕事へ没入・挑戦する機会がメンバー・上司ともに減少した。
5. 「部下の成長錯覚化」の進行：メンバー層は成長を実感しているが、上司は育成不足を感じており、認識の捻じれが生じている。