データ総研、組織にデータマネジメントの共通認識を浸透させるオンデマンド動画研修「データマネジメント入門コース」を提供開始

Key facts

  • データ総研、組織にデータマネジメントの共通認識を浸透させるオンデマンド動画研修「データマネジメント入門コース」を提供開始
  • データ総研が、組織にデータマネジメントの共通認識を浸透させるためのオンデマンド動画研修「データマネジメント入門コース」を2026年6月より提供開始した。本コースは、現場部門やIT部門など幅広いメンバーが基礎から学べる内容で、データ活用やDX推進の基盤作りを支援する。
  • Source: PR Times
  • Date: 2026年6月9日

Direct answer

データ総研が、組織にデータマネジメントの共通認識を浸透させるためのオンデマンド動画研修「データマネジメント入門コース」を2026年6月より提供開始した。本コースは、現場部門やIT部門など幅広いメンバーが基礎から学べる内容で、データ活用やDX推進の基盤作りを支援する。

Citation
データ総研、組織にデータマネジメントの共通認識を浸透させるオンデマンド動画研修「データマネジメント入門コース」を提供開始 (2026年6月9日), PR Times
Source
PR Times
Date
2026年6月9日
データ総研が、組織にデータマネジメントの共通認識を浸透させるためのオンデマンド動画研修「データマネジメント入門コース」を2026年6月より提供開始した。本コースは、現場部門やIT部門など幅広いメンバーが基礎から学べる内容で、データ活用やDX推進の基盤作りを支援する。
新製品NQ 0/100出典:PR Times

📋 記事の処理履歴

  • 📰 発表: 2026年6月9日 11:00
  • 🔍 収集: 2026年6月9日 11:29(発表から29分後)
  • 🤖 AI分析完了: 2026年6月9日 18:09(収集から6時間40分後)
株式会社ユニリタ(東証スタンダード市場:3800)のグループ会社で、データガバナンス・データマネジメント分野においてコンサルティングサービスを提供する株式会社データ総研(本社:東京都中央区、代表取締役社長:小川 康二、以下 データ総研)は、新たな教育サービスとして、オンデマンド動画研修「データマネジメント入門コース」を2026年6月より提供開始しました。

近年、企業におけるデータ活用やDX推進、生成AI活用への取り組みが加速しています。一方で、「データの定義が部門ごとに異なる」「データ品質にばらつきがある」「必要なデータの所在が分からない」「データ管理の責任者が曖昧である」といった課題を抱える企業が増えています。

こうした課題を解決し、継続的にデータ活用を推進していくためには、データを適切に管理し活用するための考え方やルールを組織全体で共有することが重要です。その基盤となるのがデータマネジメントです。

しかし現場では、「データマネジメントの必要性を社内にうまく伝えられない」「専門用語が難しく現場の理解が進まない」「推進担当者だけが孤軍奮闘している」といった課題を抱える企業も少なくありません。

データ総研が提供する「データマネジメント入門コース」は、このような課題を解決するために開発した企業向けのオンデマンド動画研修です。

本コースは、データマネジメント推進担当者が組織全体へその重要性を浸透させるための教育コンテンツです。現場部門、IT部門、新任担当者など幅広いメンバーが共通認識を持てるよう、データマネジメントの考え方や必要性を基礎から分かりやすく解説します。

データマネジメントを組織へ浸透させたい企業やデータ活用を支える土台づくりを進めたい企業に活用いただける内容です。

「データマネジメント入門コース」の詳細はこちらから

https://jp.drinet.co.jp/school/data-management-entry

【組織に「データマネジメントの共通認識」を浸透させる】

データマネジメントの成功の鍵は、一部の推進担当者だけが頑張るのではなく、組織全体がデータの重要性を理解し、共通の認識を持つことにあります。しかし実際には、「データマネジメントの必要性は理解していても現場へ伝わらない」「データマネジメントは情報システム部門だけの取り組みだと思われている」「なぜ協力しなければならないのか理解されない」といった壁に、多くの推進担当者が直面しています。

本コースは、この壁を取り払うために設計した組織メンバー向けの入門研修です。

あえて網羅性を追求するのではなく、「なぜ必要なのか」「何が問題なのか」「何が変わるのか」という本質に焦点を当てています。現場のメンバーがデータマネジメントを自分事として捉え、組織全体で取り組むべき活動として理解するための共通言語づくりを目的としています。

【こんな悩みを抱える企業におすすめ】

・データマネジメント推進担当者に任命されたばかりで、何から取り組めばよいかわからない

・データマネジメントを組織へ広め、現場の協力を得たい

・データ活用やDX推進を進めているが、データ整備の重要性が社内に浸透していない

・ビジネス部門とIT部門の認識のずれを解消したい

・全社員向けのデータリテラシー教育を実施したい

・新入社員や異動者向けの教育コンテンツを探している

【本コースの特長】

・データマネジメントの本質を「5つの要素」で理解できる

データマネジメントは専門用語や複雑なルールが多く、重要性は理解されていても敬遠されがちな分野です。

本コースでは、データ総研が長年のコンサルティング現場で培ってきた知見をもとに、データマネジメントの本質を「5つの要素」に整理し、専門用語を極力使わずに解説します。初めて学ぶ方でも全体像と要点を理解できる構成となっています。

・「導入ストーリー」→「問い」→「解説」の3ステップ学習

データマネジメントを組織で成功させるには、知識を身につけるだけでは十分ではありません。

本コースでは、実際に現場で起こり得る場面を「導入ストーリー」で疑似体験し、「問い」を通じて自ら考え、「解説」で理解を深める3ステップで学習を進めます。

受講者が主体的に考えながら学ぶことで、現場で起きている課題とデータマネジメントの関係を理解し、実践につながる気づきを得られるよう設計しています。

・オンデマンド形式で組織展開しやすい

本コースはオンデマンド動画形式で提供します。

受講期間中は何度でも視聴可能であり、受講者の都合に合わせて学習を進めることができます。また、メッセージ機能を通じて講師への質問も可能です。

全社員向け教育、新任担当者教育、異動者教育など、企業内で継続的に活用しやすい仕組みを備えています。

【このコースで学べること】

・データマネジメントの本質と全体像

・データに潜むリスクと管理の必要性

・組織における自分自身の役割

・データ活用を支える組織文化の重要性

【データ総研が選ばれる理由】

・40年以上にわたるコンサルティング実績

データ総研は1985年の創業以来、日本におけるデータマネジメントの専門ファームとして、多くの企業の変革を支援してきました。その実績は1,300件以上にのぼります。

本コースは、その豊富な経験から得られた実践知を体系化した教育プログラムです。

・ベンダーニュートラルな立場

特定の製品やツールに依存せず、本質的なデータマネジメントの考え方を学ぶことができます。

・現役コンサルタントによる監修

現場で企業のデータマネジメント推進を支援しているコンサルタントが監修しており、理論だけではなく実践に基づく知見を提供します。

【提供概要】

提供形態:動画でのご提供(応相談)/期限内であれば何度でも視聴可能。メッセージ機能で講師へのご質問も可能です

提供開始:2026年6月

価格:300,000円(税別)~ ※詳細はお問い合わせください

詳細・お申込み:https://jp.drinet.co.jp/school/data-management-entry

【データ総研について】

データ総研は1985年創業のデータマネジメント専門コンサルティングファームです。

1,300件以上のプロジェクト経験に基づく豊富な知見から、数多くのお客様にデータマネジメント分野におけるコンサルティングと研修サービスを提供しています。

DXの成功に不可欠なデータマネジメントの戦略策定からデータ資産の診断、データガバナンスの組織的な取り組みまで、一貫して支援しています。

【本リリースに関するお問い合わせ先】

株式会社データ総研

〒103-0013 東京都中央区日本橋人形町3-3-6 人形町ファーストビル5F

URL:https://jp.drinet.co.jp

TEL:03-5695-1651(代表)

Email:crm@drinet.co.jp

よくある質問

この研修の主な対象者は?

データマネジメント推進担当者、現場部門、IT部門、新任担当者など、組織全体のメンバーを対象としています。

研修の形式は?

オンデマンド動画形式で、受講期間中は何度でも視聴可能です。メッセージ機能で講師への質問もできます。

価格はいくらですか?

価格は300,000円(税別)からで、詳細は問い合わせが必要です。

このコースで学べることは?

データマネジメントの本質と全体像、データに潜むリスクと管理の必要性、組織における自身の役割、データ活用を支える組織文化の重要性を学べます。

提供開始日はいつですか?

2026年6月から提供を開始しています。