【米国のBtoB最前線】AIで「ABM」はどこまで進化したのか。シンフォニーマーケティング庭山一郎氏が、世界最新トレンドを緊急解説

イプロスは7月30日開催の「第2回 AI/DX 営業・マーケティング展」にて、シンフォニーマーケティング庭山一郎氏による特別講演を開催する。米国Forrester B2B Summitで示されたAI×ABMの最新トレンドと、日本企業が取り入れるべき戦略を緊急解説する。
イベントNQ 86/100出典:PR Times

📋 記事の処理履歴

  • 📰 発表: 2026年5月19日 23:58
  • 🔍 収集: 2026年5月19日 15:32
  • 🤖 AI分析完了: 2026年5月20日 08:15(収集から16時間43分後)
株式会社イプロスは、2026年7月30日(木)に有明GYM-EXにて開催する「第2回 AI/DX 営業・マーケティング展」(イプロスAI 2026 夏 内)において、約36年間にわたり600社以上のBtoBマーケティング支援を手がけてきた庭山 一郎 氏(シンフォニーマーケティング株式会社 代表取締役)を招聘した特別講演を開催いたします。

生成AIの急速な普及により、BtoBマーケティングの主軸である「ABM(アカウント・ベースド・マーケティング)」は今、劇的な進化を遂げています。本講演では、2026年4月に米国で開催された世界最高峰のカンファレンス「Forrester B2B Summit North America」の現地最新動向をもとに、日本企業が今すぐ押さえるべき“AI時代のBtoB戦略”を緊急解説します。

■ 開催の背景:なぜ今、ビジネスシーンで「ABM×AI」が注目されているのか

従来のBtoBマーケティングは「不特定多数からのリード(見込み客)獲得」が重視されてきましたが、近年では「重要顧客との深い関係構築」を重視する動きが広がっています。その代表的な考え方として注目されているのが「ABM(アカウント・ベースド・マーケティング)」です。

特に米国では、生成AIの進化により、顧客分析や提案最適化、コンテンツ生成など、営業・マーケティング活動へのAI活用が加速しています。

一方で、日本国内においては「AIを具体的にどうBtoBマーケティングに落とし込むべきか分からない」「ツールを導入したものの、成果に繋がっていない」という声を未だ多く耳にします。

こうした背景を受け、本講演では、2026年4月に米・フェニックスで開催された「Forrester B2B Summit North America」の最新動向をもとに、AI時代におけるBtoBマーケティングの変化と、日本企業が押さえるべき視点について解説します。

■ 本講演の見どころ

◆【米国トレンド】2026年春、Forrester現地で語られた「AI×ABM」のリアル
4月開催「Forrester B2B Summit North America」で語られた、最新BtoBマーケティング動向を紹介。

◆【AI×BtoB】マーケティング先進国では、人とAIはどう連携しているのか
AI活用が進む海外企業における、営業・マーケティングの実践事例を解説。

◆【日本企業向け】グローバル潮流を、日本企業はどう取り入れるべきか
世界最先端のBtoBマーケティングを知る庭山氏が、日本企業に必要な視点を語ります。

■ セミナー概要

日本企業が押さえるべき米国の最新情報 ─ AIが変革するBtoBマーケティングの主流「ABM」

講師:庭山 一郎(シンフォニーマーケティング株式会社 代表取締役)
日時:2026年7月30日(木)15:00〜15:40
会場:有明GYM-EX(ジメックス) A会場

■ 講師プロフィール

庭山 一郎 (にわやま いちろう)氏
1990年、シンフォニーマーケティング株式会社を設立。36年間で約600社の企業に対しBtoBマーケティングのコンサルティングを実施。国内外に向けたマーケティング&セールス戦略立案、組織再編、人材育成などを支援している。海外のBtoBマーケティング関係者との深いネットワークを持ち、世界最先端のマーケティングを日本に紹介。中央大学大学院ビジネススクール客員教授、早稲田大学大学院 WASEDA NEO講師。著書に『法人営業は新規を追うな 重要顧客と最高の関係を築くABM』(日経BP)など。

よくある質問

AIとABMの連携で何が変わりますか?

顧客分析、提案最適化、コンテンツ生成などがAIにより効率化・最適化され、重要顧客との関係構築がより深まります。

なぜこの講演が重要なのですか?

最新の海外トレンドと日本企業の実情とのギャップを埋め、AI時代の具体的な戦略を学ぶことができるためです。

誰が対象のセミナーですか?

BtoBマーケティング担当者、営業部門の責任者、およびDXを推進する経営層を対象としています。