埼玉県の3つの大型レジャープールで広告枠の販売を開始

Key facts

  • 埼玉県の3つの大型レジャープールで広告枠の販売を開始
  • 埼玉県公園緑地協会が運営する3つの大型レジャープール(水上公園)にて、広告枠の販売を開始。1シーズンで3プール合計約60万人が訪れる人気スポットを活用し、企業やブランドのプロモーション機会を提供する。
  • Source: PR Times
  • Date: 2026年6月5日

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埼玉県公園緑地協会が運営する3つの大型レジャープール(水上公園)にて、広告枠の販売を開始。1シーズンで3プール合計約60万人が訪れる人気スポットを活用し、企業やブランドのプロモーション機会を提供する。

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埼玉県の3つの大型レジャープールで広告枠の販売を開始 (2026年6月5日), PR Times
Source
PR Times
Date
2026年6月5日
埼玉県公園緑地協会が運営する3つの大型レジャープール(水上公園)にて、広告枠の販売を開始。1シーズンで3プール合計約60万人が訪れる人気スポットを活用し、企業やブランドのプロモーション機会を提供する。
キャンペーンNQ 0/100出典:PR Times

📋 記事の処理履歴

  • 📰 発表: 2026年6月5日 18:57
  • 🔍 収集: 2026年6月5日 10:05
  • 🤖 AI分析完了: 2026年6月6日 22:57(収集から36時間51分後)
公益財団法人埼玉県公園緑地協会(所在地:埼玉県さいたま市大宮区高鼻町4-130)は、同協会が運営する3つの大型レジャープール(水上公園)にて、広告枠の販売を開始いたしました。

1シーズンで3プール合計約60万人が訪れる人気スポットである水上公園を活用し、企業やブランドのプロモーション機会を提供。地域密着型の広告展開が可能となります。

1 広告枠販売を実施するプール施設

広告掲出期間:令和8年7月4日~令和8年9月6日(予定)

※営業期間の詳細は、当協会ホームぺージをご覧ください。

(1)アルネットホームスマイルパークしらこばと(しらこばと水上公園)

越谷市小曽川985:夏季来場人数 約30万人

(2)キサイフーズはなさきふれあいパーク(加須はなさき水上公園)

加須市水深1722:夏季来場人数 約10万人

(3)ホットスタッフ川越パーク(川越水上公園)

川越市池辺880:夏季来場人数 約25万人

2 ターゲット・訴求ポイント

-1シーズンで3プール合計約60万人が来場する、県内有数のレジャースポット
-来園者はファミリー層、若年層、地域住民など幅広い層が中心
-夏季における高接触・高視認性メディアとして、PR効果が期待できる
-掲出可能な媒体:エントランス広告、スライダー広告、街灯フラッグ広告など

3 実施の背景と目的

近年、公共施設における持続可能な運営体制の構築が求められる中、広告媒体としてのポテンシャルを活用することで、施設の財政的自立性を高めつつ、地域企業やブランドの認知向上にも貢献する仕組みを構築することが目的です。

単なる収益事業にとどまらず、地域コミュニケーションの活性化と企業の社会貢献活動を両立できる新たな取り組みとして展開してまいります。

4 広告枠(一部抜粋)

制作施工費は別途かかります。※表示金額は税別です。

メインエントランス広告(40万円)

流水プールブリッジ広告(35万円)

スライダー広告(30万円)

6 お問合せ先

(1)リリースについて

公益財団法人 埼玉県公園緑地協会

担当:経営企画部 企画課 新井 健志

TEL:048-640-1593

Email:kikaku@parks.or.jp

(2)広告申込について

株式会社サムライ(広告運営委託企業)

担当:プール広告担当:金杉 大悟

TEL:048-834-3311

Email:daigo-k@samurai86.net

※広告媒体資料はこちらからダウンロードできます。

https://www.samurai86.net/service/originalmedia/

よくある質問

どのプールで広告枠が販売されますか?

アルネットホームスマイルパークしらこばと、キサイフーズはなさきふれあいパーク、ホットスタッフ川越パークの3施設です。

広告掲出期間はいつですか?

令和8年7月4日から令和8年9月6日までの予定です。

広告枠の価格帯は?

メインエントランス広告が40万円、流水プールブリッジ広告が35万円、スライダー広告が30万円などです(税別、制作施工費別途)。

広告の申し込み先は?

広告運営委託企業の株式会社サムライが担当します。連絡先はTEL:048-834-3311、メール:daigo-k@samurai86.netです。

この取り組みの目的は?

公共施設の持続可能な運営体制構築のため、広告収入による財政的自立性向上と地域企業の認知向上を図ることです。